中堅・中小企業ユーザーはどうしている？ ストレージ活用実態：アナリストが斬るITトレンド（1/2 ページ）

データ容量が爆発的に増大するからといって、やみくもにストレージを導入するわけには行かない。時には立ち止まり、自社と同じ状況に置かれている周囲の企業を見回すことも重要だ。今回は、年商帯分類に基づいた中堅・中小企業のストレージ活用実態をお届けする。

[岩上由高（ノークリサーチ），ITmedia]

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　企業が蓄積するデータ容量は近年爆発的に増大している。そうした状況は大企業のみならず、中堅・中小企業でも顕著である。その結果、中堅・中小企業においてもSANやNASといったストレージ機器がさらに普及すると期待されている。しかし、大企業で普及した製品やサービスが時間を追うごとに中堅・中小企業へと浸透していくかといえば、事はそれほど単純ではない。本稿では3回にわたって、中堅・中小企業におけるストレージ市場について俯瞰していく。各回の概要は以下の通りである。

• 第1回：中堅・中小企業ユーザーのストレージ活用実態（ユーザ側のストレージに関する現状について整理する）
• 第2回：中堅・中小企業向けストレージにおけるベンダー動向（主要ベンダの戦略や製品を取り上げ、比較検討する）
• 第3回：中堅・中小企業向けストレージ市場の今後（過去2回の内容を受け、市場の方向性について論じる）

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　今回は第1回ということで、「中堅・中小企業ユーザのストレージ活用実態」を取り上げる。中堅・中小企業というと例えば「従業員1000人以下」などと括られてしまうことが多い。だが、実際には中堅・中小企業のタイプは多岐に渡っており、それぞれ異なった傾向を示している。ノークリサーチでは中堅・中小企業を年商帯に応じて以下の4つの区分に分けている。

中堅・中小企業の年商帯による区分（出典：ノークリサーチ 2009年1月）

　本格的なリサーチにおいては上記の区分に加えて、業種や業態も加味した分類も行う。ユーザー1人当たりのデータ量のみ考えるのであれば、従業員数を軸とした分類だけで済む。しかし、例えば設計情報を大量に扱う製造業とテキストデータが主体の派遣サービス業では抱えるデータ量が大きく異なる。それらのデータを自社で長期保存する必要があるかも重要な要素だ。このように中堅・中小企業のストレージ市場を考える際には、ユーザー数だけでなく、業務視点での分析が欠かせないのである。それらを全て網羅することは記事の都合上難しいため、ここでは上記の年商帯分類に基づいた、大まかな傾向について取り上げる。