不況でLinuxの活用が増加、課題は相互運用性とサポート──Novell／IDC調査

世界各国のIT担当者に対するIDCの調査により、72％の企業が2009年中にLinuxサーバの運用を検討していることが分かった。Linux利用の増加の最大の理由は、コストだという。

[末岡洋子，SourceForge.JP Magazine]

　厳しい経済環境を受け、IT部門ではコスト削減の理由からLinuxを活用する機運が高まっているようだ。米IDCの調査によると、企業の72％が、2009年中にサーバでLinux利用の増加を決定または意欲的に検討中であることが分かった。

　この調査はIDCが2月、世界各国のシニアレベルのIT担当者約300人を対象に、Linuxの利用動向について聞いたもの。業種は金融サービス、製造業、政府機関、小売業などで、利用中のシステムはLinuxが55％、UNIXが39％、Windowsが97％と、多くが異機種混在環境。Novellが調査に出資した。

　調査では、半数以上の回答者が「2009年、Linuxの採用を増加する」と回答した。サーバ側で「Linuxの利用増加を決定した、または意欲的に検討中」と回答した人は72％で、デスクトップでは68％となった。業種別では、小売業で比率が高く、サーバLinuxは69％、デスクトップLinuxは63％となった。地域別では、アジア太平洋地区でLinux利用増の傾向が強く、サーバでは73％、デスクトップでは70％がLinux利用増加を決定または検討中とした。

　Linux利用増の最大の理由はコストで、49％が「Linuxは今後5年の主要サーバプラットフォーム」と述べ、40％が今後1〜2年間でLinuxサーバのワークロード増を計画中と回答した。

　88％が「今後12〜24カ月以内にLinux上での仮想化ソフトウェアの利用を増加する」と回答するなど、仮想化が大きな加速要因となっていることも分かった。

　課題はアプリケーションのサポートと相互運用性。67％が、「OSを選択する際、LinuxとWindows間の相互運用性と管理が最も重要な要因となる」と回答したという。