CAテクノロジーの調査によると、SEO対策を外部に委託した企業の半数以上が何らかの不満を抱えていることが明らかになった。
CAテクノロジーは12月4日、企業のSEO(検索エンジン最適化)に対する意識調査の結果を発表した。SEOの目的を成約率の向上とする企業は半数を超え、自社で対策をしている企業も半数近くになった。一方で、SEO対策を外部に委託した企業の半数以上が費用対効果などの面で不満を抱えていることが明らかになった。
SEOの目的は、「成約数の向上」が57.3%でトップ。「(検索結果の)順位の向上」(47.5%)、「流入数の向上」(47.3%)が続いた。検索順位だけに終わらず、成約数までを目的としているWebマーケティングの担当者が多い。
SEO対策を自社で実施している企業は49.0%だった。主な理由として、予算の関係(42.3%)、自社でノウハウを持っている(27.6%)――などを挙げている。
制作会社やSEO会社など、外部の企業にSEO対策を委託している企業は半数を超えた。これらの企業の評価を聞いたところ、回答者の54.4%が対策状況に不満や課題があると答えている。外部企業への委託の満足度が低い傾向にある。
不満があると答えた企業に理由を聞いたところ、「費用対効果が分かりにくい」が69.4%で1位、「上位表示を目的として成果にコミットしない」が42.3%、「順位変動に即座に対応できない」が30.6%と続いた。
企業でWebマーケティングを担当している20〜50代の男女400人にインターネット調査を実施した。調査期間は11月20〜24日。
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