Android端末を狙うマルウェアが400％の激増――携帯セキュリティ報告書

アプリケーションストアを通じてマルウェアや不正アプリをダウンロードさせるなど、携帯端末を狙った攻撃が激化しているという。

[鈴木聖子，ITmedia]

　米Juniper Networksは5月10日、携帯端末のセキュリティ動向報告書を発表し、携帯端末を狙ったマルウェアなどの攻撃が激化していると報告した。特にGoogleのAndroid搭載端末を標的とするマルウェアの件数は、2010年の夏以降、400％増加しているという。

　報告書では2010年から2011年にかけて出現した「Tap Snake」「Geinimi」「Walk and Text」など携帯端末を狙ったマルウェアや海賊版アプリの動向、携帯端末やデータの不正利用状況などについて調べた。

　その結果、モバイルマルウェアはアプリケーションをダウンロード販売するアプリケーションストアが最大の感染源となっていることが判明。マルウェア感染のうち17％は、有料の番号にSMSメールを送信してしまうトロイの木馬が占めていた。無線LAN攻撃も増大し、被害者のメールやSMSなどを盗聴できてしまうアプリも出現した。

　端末を紛失したり盗まれたりしたJuniperの顧客は20社のうち1社に上った。こうしたケースでは遠隔操作でロックをかけたりデータを消去したりするなどの対応を迫られている。

　また、10代のユーザーの20％が携帯端末から不適切コンテンツやわいせつなコンテンツを送信していることも分かった。

　Juniperでは今回の報告書について、スマートフォンがPCに代わるコンピュータ利用手段として台頭する中、サイバー犯罪集団も携帯端末に注目していると解説。企業はモバイルセキュリティポリシーを一層強化する必要があるとして、マルウェア対策ソフト導入などの対策を取るよう呼び掛けている。