東証の業務ソフトで形式手法の有効性を実証へ DSF

国内IT企業らが参加するディペンダブル・ソフトウェア・フォーラムは、ソフトウェア開発の形式手法の有効性について、東京証券取引所のソフトウェアを対象に実証実験を行う。

[國谷武史，ITmedia]

　ディペンダブル・ソフトウェア・フォーラム（DSF）は7月21日、ソフトウェア開発の形式手法の有効性について実証実験を行うことを発表した。情報処理推進機構ソフトウェア・エンジニアリング・センターが主催する東京証券取引所の業務ソフトウェアを対象とした実験に参加しての実施となる。

　形式手法は、高い品質のソフトウェアを効率的に開発するための検証手法。これまでは、組み込み機器向けソフトウェアを中心に、形式手法を用いた開発が推奨されていたが、エンタープライズ向けソフトウェアへの適用事例が少ないため、今回の実証実験が行われることとなった。

　実験では、DSFが作成したエンタープライズ向けソフトウェアを対象とした形式手法の適用手順や典型的な形式記述の例をまとめたガイドを利用し、その有効性を評価する。実験を主催するIPAでは、実験報告書を公開することにしており、DSFでも本実験を通じて得られた知見をガイドに反映させた改訂版を2012年3月に公開する予定。

　DSFにはNTTデータと富士通、NEC、日立製作所、東芝、CSK、国立情報学研究所が参加している。