IHS iSuppliが新iPad分解価格調査結果を発表した。Samsung製の部品が多く、同社は東芝とともにNANDフラッシュも供給していることが分かった。
米Appleの新「iPad」の製造原価は16Gバイト/Wi-Fiモデルで316.05ドルで原価率は約63%となり、最も多くの部品を供給しているのは韓国のSamsung Electronics――。米調査会社IHS iSuppliが3月16日(現地時間)、同日発売されたiPadを分解し、部品構成を分析した。
前世代モデルの「iPad 2」と比較すると、例えば32Gバイト/3GモデルのiPad 2と32Gバイト/LTEの新iPadでは、部品コストが約9%上がったという。主にディスプレイ、通信モジュール、バッテリーの原価が上がった。
最も多くの部品を供給しているのはSamsungで、ディスプレイのほか、アプリケーションプロセッサ、NANDフラッシュメモリ、(確証はないが)バッテリーがSamsung製という。また、SoCプロセッサ「A5X」もSamsungが製造している。先に発表されたiFixitの分解ではNANDフラッシュメモリの製造元は東芝だったが、iSuppliが分解した6機種のうち、32Gバイト/LTEモデルのメモリはSamsung製だった。幾つかの部品は複数のサプライヤーから供給されているようだ。
部品の中で最も高価なのはAppleが「Retina Display」と呼ぶ高解像度のディスプレイで、その原価はiPad 2のディスプレイより30ドル高い87ドルとiSuppliは見積もっている。ディスプレイに関しては、少なくともiSuppliが分解した全個体のものがSamsung製だったという。
バッテリーはiPad 2よりもワット時で75%向上しているが、コストが下がっているため、原価はiPad 2の22.75ドルから32ドルへと40%の増加に抑えられた。
なお、この価格分析は部品コストと製造コストのみに関するものであり、プリインストールされているソフトウェアやライセンス料などは含まれていない。
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