2011年の国内OS市場規模は2.4％のマイナスに――IDC調査

東日本大震災の影響で2011年上半期に企業向けPCの出荷が大きく落ち込んだことが要因になったとしている。

[ITmedia]

　IDC Japanは7月31日、国内オペレーティングシステム（OS）市場規模に関する調査結果を発表した。2011年実績は東日本大震災の影響を受けて前年比2.4％減の1808億4900万円、2016年までの年平均成長率は1.1％を見込む。

　2011年のクライアント向けOS市場では3.0％減の1076億7200万円になった。上半期に企業向けPCの出荷が大きく落ち込んだ影響によるもので、構成比の約90％を占めるWindowsが4.1％減だった。2012年は企業向けの売上回復が期待され、3.3％増の成長を予測。2011年〜2016年の年平均成長率を0.9％としている。10月にリリース予定のWindows 8は、消費者向けを中心に導入が順次進むとみている。

　サーバ向けOS市場は、2011年実績では前年比1.5％減の731億7700万円になった。x86サーバの出荷台数が横ばいとなり、構成比の50％弱を占めるWindowsは4.5％増だった。なお、仮想化でゲストOSの搭載数を増やせる上位エディッションの売上の比率が高まったことで、ライセンス価は上昇しているという。UNIXとメインフレームはハードウェア出荷の落ち込みで2けた以上減少、Linuxは8.4％増だった。

　2011年〜2016年の年平均成長率は1.3％を見込む。Windowsは2.6％、Linuxは5.3％という、9月に出荷予定のWindows Server 2012が2013年以降のWindows市場を支え、Linuxも2013年にメインフレームを抜いて、シェア2番手になると予測。一方、UNIXマイナス3.9％、メインフレームはマイナス2.2％になると見込んでいる。

国内オペレーティングシステム市場 売上額予測：2011年〜2016年（出典：IDC Japan）