2013年のソフトウェア市場は8.0％増、XP移行特需が牽引

IDC Japanの調査によると、2013年の国内ソフトウェア市場の売上額実績は、2兆4469億円で前年比8.0％増となった。

[ITmedia]

　IT専門調査会社のIDC Japanは6月5日、国内ソフトウェア市場の2013年実績と2014年〜2018年の予測を発表した。2013年の売上額実績は前年比8.0％増の2兆4469億円となった。

　この背景には、企業の業績回復によるソフトウェア支出の増加に加え、2014年4月に迎えたWindows XPのサポート終了に伴うPCの買い替え特需が大きく寄与したとみている。

　分野別実績ではアプリケーション市場が7.1％増の1兆169億1800万円、アプリケーション開発／デプロイメント市場が7.1％増の5155億7100万円、システムインフラストラクチャ市場が9.6％増の9144億1100万円だった。

　IDC Japanは、システムインフラストラクチャ市場の10％近い成長率について、PCの買い替え需要の増加とそれらに搭載されるWindows OSの大幅な売上増が要因だとしている。また、アプリケーション市場でも、Office 2003のサポート終了に伴う更新需要増加が大きく影響しており、アプリケーション開発／デプロイメント市場はビッグデータの需要が高まり、データベース／アナリティクスソフトウェアが成長をけん引したとしている。

　2014年以降の同市場については、Windows XP／Office 2003のサポート終了に伴う2013年の市場成長反動によって、前年比成長率は3.0％にとどまると予測している。しかし、2015年以降は継続したソフトウェア投資が見込まれるとみており、2013年〜2018年の年間平均成長率は3.8％、2018年には2兆9551億3200万円に達すると予測している。

2013年〜2018年の国内ソフトウェア市場予測、出典：IDC Japan