標的型サイバー攻撃対策市場が急成長 今後の行方は？

IDC Japanによれば、2013年の同市場では特に製品分野が前年比155.8％の急成長を遂げた。

[ITmedia]

　IDC Japanは10月23日、国内の標的型サイバー攻撃向け対策ソリューション市場の調査結果を発表した。2013年実績は、特にソフトウェアやアプライアンスの製品分野が前年比155.5％の27億円となり、急拡大した。

　またコンサルティングやシステム構築、運用管理、教育／トレーニングなどのサービス分野の2013年実績は、同5.7％の3137億円で、堅調な成長となった。

　製品分野ではセキュリティインシデントが重大化しているため、マルウェアの検出から駆除までを迅速に対処することが求められ、既存のシグネチャ（定義ファイルなど）ベースの外部脅威対策製品との連携によるソリューションが拡大していくという。サービス分野でもインシデントの増加に伴って、インシデント分析／調査などのコンサルティングサービスからシステム構築、マネージドセキュリティサービスまで、高度なセキュリティ知識を持つ専門技術者によるサービスへの需要が高まっているという。

　2018年の市場規模について同社は、製品分野が108億円（年平均成長率31.6％）、サービス分野では4237億円（同6.2％）と予想している。

国内標的型サイバー攻撃向け特化型脅威対策製品市場 製品別 売上予測、2013年〜2018年（出典：IDC Japan）