クライアント仮想化の法人導入は2018年に半数近くへ、「2015年問題」が壁に？

IDCによれば、2014年のクライアント仮想化導入率は26.9％、2018年には48.4％まで上昇する見込みだ。

[ITmedia]

　IT専門調査会社のIDC Japanは12月11日、クライアント仮想化関連市場に関する調査結果を発表した。2014年の法人導入率は26.9％、2018年には48.4％まで上昇すると予測している。

　市場拡大の主な要因は、ソフトウェア技術の進歩とネットワークインフラの拡大、全業種への導入拡大と案件規模の大型化および追加導入の3点を挙げる。しかし、2015〜2016年に計画されている大型SI投資に対してIT技術者の不足（いわゆる「2015年問題」）が懸念され、クライアント仮想化関連の技術者の不足が深刻な問題になるという。

　金額ベースでは2014年が前年比19.7％増の4605億円、2018年には7781億円まで拡大する見込み。特にクライアント仮想化サービスとして、プライベートクラウドDaaS（Desktop as a Service）やパブリッククラウドDaaSの出現が注目され、2018年まで年率58.4％の成長が期待される。また、モバイルの仮想化ソリューション市場も2018年に232億円まで拡大すると予測している、

　2014年上半期の出荷ライセンス数は、前年同期比10.8％増の76万5000ライセンスで、通年では前年比13.4％増の161万ライセンス、2018年には214万ライセンスまで拡大するという。同市場はマイクロソフト、シトリックス・システムズ、ヴイエムウェアの上位3社がけん引している。

国内法人向けクライアント仮想化市場 導入率予測、2013年〜2018年 出典：IDC Japan