JALが開発したプロトタイプは、同社が保有するさまざまな航空機の中でもボーイング737-800型と同787型の一部となるため、実際にパイロットや整備士の訓練で使用するには、より多くの機種に対応した訓練シナリオを用意する必要がある。
速水氏や澤氏によれば、アプリ開発におけるコストや撮影などの作業負担に加え、まだ登場したばかりMR技術の開発リソースをどう確保していくのかが今後の課題だという。現在はプロジェクトの成果をもとに、こうした課題の解決に向けて検討を始めたところだ。
「HoloLensの開発キットも一部地域でしか提供されていませんので、国内で開発できる人を増やしていく必要があります。グループ内からIT担当者を派遣する取り組みも始めていますが、熱意ある人たちとコミュニティなどを作っていきたいと考えています」(澤氏)
少なくともアプリのユーザーとなるパイロットや整備士の評価は高く、MR技術への期待は既に大きなものとなっている。JALでは将来の実用化を目指して取り組み、「より高品質な運航サービスを提供するとともに、新たなビジネス変革にチャレンジしてまいります」と表明している。
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