新潟県三条市に本社を置く総合建設業の小柳建設は、HoloLensで建築業界をどのように変えようとしているのか。
「まさに現場へテレポーテーションをしたかのような感覚に陥る。いつでもどこでも、現場の状況を確認できる」――。これは建築分野でMicrosoftのMR(Mixed Reality)デバイス「HoloLens」の活用を始めた小柳建設の社長、小柳卓蔵氏の言葉だ。
新潟県三条市に本社を置く総合建設業の小柳建設は、HoloLensで建築業界をどのように変えようとしているのか。4月20日の発表会で、同社と日本マイクロソフトのトップが説明した。
両社が開始したのは、「HoloStruction(ホロストラクション)」と名付けられた協業プロジェクト。日本マイクロソフトは2017年1月から、日本の開発者や法人向けにHoloLensの提供を開始しているが、今回のプロジェクトは米本社と小柳建設が直接契約を行い、米本社内の支援チームと密な連携を図りながら開発を行っている。こうした米本社との連動プロジェクトは、日本航空に次いで2社目の事例。地方都市の中堅建設会社が、米本社と連携するのは異例で、大きな注目を集めている。
日本マイクロソフトの社長を務める平野拓也氏は常々、HoloLensを「(誰もが使える)みんなのMR(Mixed Reality=複合現実)」にしたいと話しており、小柳建設の取り組みは、それを推進する大きな一歩になる。
今回、小柳建設が取り組んでいるのは、「業務トレーサビリティ向上の推進」「BIM(Building Information Modeling)/CIM(Construction Information Modeling)データの活用試行」「新しいコミュニケーションアイデアの試行」という、3つのコンセプトモデルだ。
「業務トレーサビリティ向上の推進」では、計画、工事、検査、アフターメンテナンスの全ての業務を可視化。業務のトレーサビリティを確保し、事業や業務の透明性を図る。小柳氏は、「この取り組みは、政府が推進するi-Construction(建設現場へのICT導入による生産性向上の取り組み)の後押しにもつながる」とみている。
2つ目の「BIM/CIMデータの活用試行」では、HoloLensで表示できるよう設計図を3D化。検査に必要なデータや文書も同時に表示して、設計図をベースとした立体のイメージを見ながら検査や議論を行えるようにする。
「建設現場における工事の検査における検査員不足や負担増を解消できるほか、BIM/CIMデータを活用した新たな検査基準の検討や、検査文書の作成負担軽減などに取り組みたい」(小柳氏)
3つ目の「新しいコミュニケーションアイデアの試行」では、3Dグラフィックの活用により、HoloLensに映し出される図面や、現場の視界を共有する機能のほか、実物大のスケールによる映像で、その場にいるかのような映像体験を実現する。
実際にHoloLensで小柳建設の利用環境を体験した平野氏は、「まさに現場にいるような雰囲気を体験できた」と驚く。小柳氏も、「実際に使ってみると、まさに現場にテレポーテーションをしたような感覚に陥る。いつでもどこでも、現場の状況を確認できる。それを見ながら、経営者や現場代理人が意思決定を行える」と自信を見せた。
建設現場のなかには、物理的に行き来が難しい場所や危険な場所もあり、そうした場所の確認作業などにもHoloLensを利用できるという。
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