IDC Japanによると、IoTエッジインフラの導入、活用を検討する国内企業・団体は、ベンダー選定で「IoTの技術力」と「ユーザー業務の理解度」を重視することが分かった。今後、IoTエッジ製品の利用拡大が予測される中、ベンダーにとって、ニーズを踏まえたIoTインフラビジネスの展開が急務となる。
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IDC Japanは2019年4月19日、IoT(Internet of Things)プロジェクトを推進している国内企業・団体の経営層、事業部門長、部課長、係長、主任クラスを対象に2018年12月にアンケート調査を実施し、509の組織から得た回答を基に「2019年 国内IoTエッジインフラストラクチャの選定基準調査」を発表した。
IDCでは、IoTの基本アーキテクチャとして「IoTの3層モデル」を定義。IoTインフラストラクチャを、クラウドやデータセンター層で使用される「IoTコアインフラストラクチャ(IoTコアインフラ)」、エッジコンピューティング層で使用される「IoTエッジインフラストラクチャ(IoTエッジインフラ)」、IoTエンドポイント層で使用される「その他のIoTインフラストラクチャ(センサー、デバイスなど)」に分類している。
今回の調査では、このうちIoTエッジインフラについて、IoTインフラバイヤーにおけるIoTエッジインフラベンダーの選定基準とIoTエッジインフラの利用形態について調査した。
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