IoTデータの処理をクラウド／エッジで切り替え 河川氾濫予測など重要通信の帯域を確保――NECらが共同実証

NEC、東京大学、NTT、早稲田大学は、IoT機器から送信されるデータを緊急度や重要度によって分類し、必要なデータを確実に収集する実証実験を開始した。災害発生が予測される地域からのセンサーデータ収集に通信帯域を確保するため、他地域のデータ処理をエッジ側に移行させる技術などを検証する。

[金澤雅子，ITmedia]

　NEC、東京大学 大学院情報学環中尾研究室、NTT、早稲田大学は2019年1月23日、効率的なIoTデータ収集・配信ネットワーク制御技術の確立に向け、IoT機器からクラウドのIoT基盤への通信量を調整する実証実験を、2018年12月中旬から中国地方で開始したと発表した。

　実証実験では、IoT機器からのデータをクラウド環境に集約、処理する「IoT共通基盤」を共同開発し、この基盤とIoT機器との通信を、緊急度や重要度によって制御する。

　実験環境は、中国地方に各種センサーとIoTゲートウェイ（エッジ）を、横須賀リサーチパーク（YRP）にクラウド環境（IoT共通基盤）を設置し、情報通信研究機構（NICT）が運用する大規模IoTサービス向けセンサー・クラウド基盤のテストベット「JOSE（Japan-wide Orchestrated Smart/Sensor Environment）」を活用して構築した。

実証実験の概要

　実証例として、水位センサー、降雨センサーから集めた情報に基づいて河川氾濫を予測する。予測処理には、センサーデータを基に、機械学習によって河川水位の予測モデルを作成し、このモデルを用いて河川の氾濫を予測するアプリケーションを使用する。