日本ハムは、NTTデータらと共同で、豚舎にカメラやセンサーを設置し、豚の飼育状況などを把握できる仕組みを構築するプロジェクトを開始。子豚の健康状態や繁殖豚の発情兆候などは、カメラ映像からAIが判定。養豚業向けAIエンジンとして実用化も視野に入れる。
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日本ハム、インターファーム(青森県上北郡)、NTTデータ、NTTデータSBCは2018年12月19日、AI(人工知能)/IoT(Internet of Things)を活用して豚の健康や発情兆候などを把握する「スマート養豚プロジェクト」を開始したと発表した。
プロジェクトでは、豚舎にカメラやセンサーを設置し、豚の飼育状況をリアルタイムで把握するとともに、収集したカメラ映像やセンサーデータを基に子豚の健康や、繁殖豚の発情兆候などをAIで判定することで、養豚飼育管理を支援するシステムを構築する。
ニッポンハムグループでは、同システムにより、養豚場の飼育環境が最適化され、生産性向上を図れる他、労働負荷の軽減や少人数での効率的な飼育が可能になり、労働環境の改善にもつながるとしている。また、従来は経験に頼る部分が多い畜産業務のノウハウ継承や、生産性、品質の安定化にも役立つと期待している。
既に2018年12月から、ニッポンハムグループの養豚事業社であるインターファームの養豚場で取り組みを開始している。
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