働き方の未来に関する日本、米国、欧州の比較分析結果を発表――IDC調査

IDCは、ICTソリューションの導入状況や改革の決定者と予算、改革の促進または阻害要因などを、日本と米国、欧州の3地域で調査し、比較分析結果を発表した。日本は、社内の共同作業推進ツールや業務上必要なデータへのモバイルアクセスツールの導入率は、米国や欧州と比較して優劣はないが、人材管理や先端技術の導入において遅れが目立ったという。

[田渕聖人，ITmedia]

　IDCは2020年6月4日、「ワークカルチャー」「ワークスペース」「ワークフォース」という3領域の改革を推進するための、ICTソリューションの導入状況や改革の決定者と予算、改革の促進または阻害要因などを、日本、米国、欧州の3地域で調査し、比較分析結果を発表した。

　同社は、ワークカルチャー、ワークスペース、ワークフォースについて、日本の働き方の未来を実現するために改革すべき3領域（働き方の未来）と定めている。

「働き方の未来」の概要（出典：IDC）

働き方の未来　独立した予算を持つ企業の割合は？