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» 2021年06月02日 07時15分 公開

EDR製品は「役に立たない」と思う企業がまずやるべき「3つ」のこと実態調査で判明

テレワークの促進によってエンドポイントセキュリティの重要性が再認識される中、タニウムが「国内EDR実態調査」を発表した。同調査では、EDR製品導入における課題や、導入後に製品を使いこなせていない実態が明らかになった。

[田渕聖人,ITmedia]

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 コロナ禍でテレワークが促進される中、エンドポイントセキュリティのニーズが高まっている。EDR(Endpoint Detection and Response)製品に特化した新興ベンダーや旧来のセキュリティベンダーが製品市場に続々と参入する中、導入を検討する企業にとって重要なポイントとは何だろうか。

 サイバーセキュリティ企業のタニウムは2021年5月27日、「国内EDR実態調査」の結果を発表した。同調査はITRに委託して実施され、従業員数1000人以上の大企業と公共団体のIT管理者および担当者にEDR製品に関する実態を聞き、644件の有効回答を得た。

 同調査は、国内におけるEDR製品導入の現状や課題に加え、導入を成功裏に進めるために企業や公共団体が取るべき方向性についても詳細に説明している。

タニウムの齊藤純哉氏

 タニウムの齊藤純哉氏(マーケティング本部長 北アジア担当)は、調査のきっかけについて「エンドポイント対策としてEDR製品を導入するに当たって、『どこに導入すればいいのか』『導入するだけでセキュリティ対策は万全なのか』『準備せずにいきなり導入してもいいのか』などの声が顧客から多く挙がっていた」と述べる。

EDR製品に高い期待が寄せられる半面、実態に見合わないというケースも

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