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» 2021年06月11日 10時00分 公開

日本企業はなぜ、データ活用でビジネス成果を出せないのか?――ガートナー調査

日本企業はデータ活用に対する意識や関心は高いものの、データ活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が、ガートナーの調査で明らかになった。分析スキルやデータリテラシーの不足などが阻害要因になっているという。

[金澤雅子,ITmedia]

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 ガートナー ジャパン(以下、ガートナー)は2021年6月10日、日本におけるデータ活用に関する調査結果を発表した。ほとんどの日本企業は、データ活用から十分なビジネス成果を得られていない現状が明らかになった。

 ガートナーが2020年11月に実施した調査によると、回答者の60%超がデータ活用に対して課題意識を持っており、そのうち20%超が組織全体の課題(経営課題)として認識していた。

 同調査ではデータ活用によるビジネス成果の獲得についても尋ねており、成果を「十分に得ている」もしくは「ある程度得ている」と回答した割合は、2018年以降3年間の推移を見ても一進一退で、大きな変化はなかった。

 これらの結果から、日本企業のデータ活用に対する意識や関心は高いものの、データ活用よるビジネス成果の獲得は順調とはいえない状況が続いているとガートナーは分析している。

調査で分かった、データ活用の3大成功要因

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