セキュリティよりも利便性を優先 パンデミックが消費者行動に与えた影響とは――IBM Security

IBM Securityは、パンデミック下の消費者のデジタル行動とサイバーセキュリティへの潜在的な長期的影響に関する調査結果を発表した。同社は、利便性を重視する消費者行動に対して、企業が取るべき4つのセキュリティアクションを提案する。

[ITmedia]

　IBM Securityは2021年6月15日（現地時間）、コロナ禍における消費者のデジタル行動と、サイバーセキュリティへの潜在的な長期的影響に関する調査結果を発表した。

　同調査によれば、消費者はセキュリティやプライバシーに関する懸念よりも利便性を優先する傾向が強まっており、パスワード設定といったセキュリティ面で不適切な選択をしていることが明らかになった。

　同調査は、アルゼンチンやオーストラリア、ブラジル、カナダ、チリ、コロンビア、フランス、ドイツ、インド、イタリア、日本、メキシコ、ペルー、シンガポール、韓国、スペイン、英国、米国、中東、中央および東ヨーロッパ、北欧、BNL（ベルギー、オランダ、ルクセンブルグ）で、2万2000人を対象に実施したものだ。

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　同調査で、パンデミック下において新たなオンラインアカウントが、1人当たり平均15アカウント作成されていたことが判明した。この中で「新規アカウントを削除、無効化するつもりはない」と回答した割合は44％に上る。IBM Securityは、この結果について「今後数年にわたって消費者のデジタルフットプリントが増大し、サイバー犯罪者にとっての攻撃対象領域が大幅に拡大することを意味する」と分析する。