それでも店舗で買い物したい 百貨店やコンビニの消費者ニーズ、コロナ禍やDXで変化は――電通デジタル調査

電通デジタルの調査によると、リテール業界では、コロナ禍でデジタルシフトが進んだ一方、リアル店舗ならではの「価値体験」ニーズも少なくないことが判明した。

[金澤雅子，ITmedia]

　電通デジタルは2021年12月2日、リテール業界のDX（デジタルトランスフォーメーション）支援に向け、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大の影響で変化した生活者のニーズや購買行動について調査した「リテールDX調査（2021年版）」の結果を発表した。

　同調査で対象とするリテールの業態は、生活者にとって身近で、コロナ禍で大きな影響を受けていることが予測される6業態（コンビニエンスストア、ドラッグストア、スーパーマーケット、百貨店、外食、銀行）。

　調査は、これら6業態が展開するリアル店舗とデジタルサービスの利用状況の変化などを把握するため、東京都、名古屋市、大阪市に住む15〜69歳の一般消費者（会社員、自営業、公務員、医療関係者、パート／アルバイト、専業主婦・主夫、学生などを含む）600人を対象に、2021年8月11〜18日に実施した。

「それでも店舗に行きたい」コロナ後を見据えた消費者のニーズとは？

　主な調査結果は以下の通りだ。

　COVID-19の流行によるリアル店舗への来店頻度の変化について尋ねた質問では、どの業態においても、来店頻度が増えた人よりも減った人の方が多く、特に外食分野は約6割弱、百貨店は約4割弱、来店頻度が減ったとの回答だった。