IDCは、「働き方の未来」に関する世界と日本の調査レポートを発表した。日本は世界とハイブリッドワークに関する課題感が異なり、中には世界平均と10ポイント以上乖離する項目もあった。
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IDC Japan(以下、IDC)は2022年7月5日、「Future of Workstyle」(FoW:働き方の未来)に関する世界と日本の企業動向調査の比較分析結果を発表した。
同調査は日本やアジア、北米、欧州を対象として働き方や働く場の改革の進捗状況、ハイブリッドワーク、FoWを構成する3つの要素(スペース、オーグメンテーション、カルチャー)に対する課題やIT投資状況について、従業員500人以上の企業に勤務するFoW関連のIT施策の意思決定者を対象として2022年3〜4月の間実施した。
同レポートによると、働き方や働く場の改革に関する準備や実行状況は、日本と世界でほとんど違いはなく、「現状や将来の備えに課題がある」と認識している企業はどちらも約半数だった。
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