三井物産と富士通はデジタル人材をどう育成している？ 「DXのための人材育成」の在り方とは

DXが進展する中でデジタル人材育成への取り組みが急務となっている。「G資格」「E検定」を主宰するJDLAと「大人の学び」に取り組むベネッセが今求められているデジタル人材育成の在り方について、三井物産と富士通の事例も交えて紹介した。

[齋藤公二，ITmedia]

　DX（デジタルトランスフォーメーション）が進展する中、デジタル人材育成は待ったなしの状況だ。企業はどのように人材育成に取り組めばよいのか。

　日本ディープラーニング協会 理事 事務局長 岡田 隆太朗氏と、ベネッセコーポレーション 社会人教育事業部（UDEMY事業責任者）部長 飯田智紀氏が、デジタル人材育成を取り巻く環境変化や今求められている人材育成の在り方、三井物産と富士通におけるデジタル人材育成の取り組み事例を紹介した。

本稿は、エヌビディアが2022年6月23〜24日にオンラインで開催した「NVIDIA AI Days 2022 事例から学ぶ! AI × ビジネス改革の勘所」のセッション「『人材育成 for DX』事例から紐解く企業のデジタル人材育成成功の鍵」を基に編集部で再構成した。

デジタル社会で生き残るために企業がすべきことは？

JDLAの岡田氏（出典：「『人材育成 for DX』事例から紐解く企業のデジタル人材育成成功の鍵」の動画映像）

　岡田氏が事務局長を務めるJDLAは、ディープラーニングを事業の核とする企業と有識者が中心となって設立した一般社団法人だ。

　「JDLAは東京大学の松尾 豊先生（同大学院工学系研究科人工物工学研究センター教授）が理事長なのでアカデミアな雰囲気もありつつ、ディープラーニングを中心とする技術にで日本の産業競争力向上を目指す産業団体です。（ディープラーニング）活用促進の他、社会や業界への提言、理解促進、国際連携、人材育成に取り組んでいます。特に人材育成は設立以来力を入れている分野で、（ディープラーニングを）『できる人』『分かる人』を増やすために取り組んでいます」（岡田氏）

　JDLAは、ディープラーニングに関する資格試験「G資格」「E検定」を実施していることでも知られる。「G資格」「E検定」は資格を取得して終わりではなく、実践によって事例が生まれ、その事例を同協会が主催するAI（人工知能）コミュニティー「CDLE」などで共有することで、社会全体でディープラーニングの技術習得を推進する狙いがあるという。