多くの企業が利用しているIoTプラットフォームの特徴は？ IDCが調査

IDCの調査によって、多くの企業に利用されているIoTプラットフォームの特徴が明らかになった。

[金澤雅子，ITmedia]

　IDC Japan（以下、IDC）は2023年8月24日、国内におけるIoT（モノのインターネット）プラットフォームに関する調査結果を発表した。

利用率が高まっているIoTプラットフォームは？

　同調査では、IoTプラットフォームを提供する事業者の競争優位性や特徴、戦略などを把握するため、提供プラットフォームの構成要素やソリューションの提供形態、注力領域の違いによって5つに分類した。具体的には、IoT向けの通信サービスを提供する事業者を「包括的なIoTプラットフォームを提供する通信事業者」と「IoTネットワークサービスを提供する新興企業」に分類し、その他の事業者を「ビルディングブロックを提供するクラウドサービス事業者」「ビジネスコンサルティングを提供する大手SIer（システムインテグレーター）」「多様な機器への接続性などを強みとする新興企業」に分類した。

　上記の分類を基に、同社が2022年8月に行った「IoT担当者調査」の結果を併せてIoTプラットフォームの利用状況を分析したところ、「ビルディングブロックを提供するクラウドサービス事業者」と「多様な機器への接続性などを強みとする新興企業」が提供するIoTプラットフォームの利用率が高まっていることが分かった。

　クラウドサービスはIoTの用途に限らず利用企業が多く、利用に当たって必要なスキルを持つエンジニアも多いため、クラウドサービス事業者が提供するIoTプラットフォームを利用する企業は、今後も増加するとIDCはみている。

2021年、2022年のIoTプラットフォームの種別による利用率の推移（IDCのプレスリリース）

　また、IoTプラットフォームを提供するITベンダーを対象に実施した調査からは、この1〜2年で増加したユースケースとして、画像を活用する用途があることが分かった。

　さらにIoTプラットフォームにおいて成長性や潜在需要が大きいユースケースには、物流分野の用途、IoT向けの衛星通信や生成AIなど新技術を活用する用途があるとIDCはみている。

　IDCの山下頼行氏（Infrastructure & Devices リサーチマネージャー）は、「IoTプラットフォームを提供する事業者の5分類のうち、競争の中心となっているのはクラウドサービス事業者だ。それ以外のIoTプラットフォーム提供事業者はクラウドサービス事業者との差異化を基礎に戦略を組み立てるべきだ」とコメントした。