Snowflake、「データクリーンルーム」をネイティブアプリ化して提供 個人情報保護とデータ分析を両立できる基盤に

Snowflakeが「Snowflakeデータクリーンルーム」をアプリケーションとして提供し始めた。個人情報を保護しながらデータの分析や共有ができる基盤になる。

[ITmedia]

　Snowflakeは3月28日（現地時間）、これまでGUIがなかった「Snowflakeデータクリーンルーム」をアプリケーションとして提供し始めた。まずは米国のリージョンで展開する。時期は未定だが、日本でも提供する予定としている。

個人情報保護、データ分析、導入しやすさを両立

　データクリーンルームとは、プライバシーに配慮しながらデータの分析や共有ができる基盤のこと。顧客データなどを個人が特定できない形で扱えるため、パートナー企業などと共同でデータ分析する場合に情報漏えいなどのリスクを抑えられる。

　データにはSnowflake製品群が持つプライバシー機能やガバナンス機能が適用される。

　Snowflakeはデータクリーンルーム事業を手掛けるSamoohaを2023年12月に買収し、同社のシステムをベースにSnowflakeデータクリーンルームを構築した。利用に伴うストレージやコンピュートにかかる費用以外の追加料金はない。

　AWS（Amazon Web Service）の米国リージョン（AWS - US East、AWS - US West）や、Microsoft AzureのWest US 2リージョンの顧客に向けて提供する。クロスクラウドデータクリーンルームであるため、異なる事業者のクラウド基盤の間でもデータを共有できる。

　Snowflakeによると、Snowflakeデータクリーンルームのアプリ化によって、データクリーンルームを迅速かつ簡単に立ち上げられるようになったという。Snowflake環境を持っている企業なら、専用のデータベースやソリューションを構築しなくても既存の基盤を使ってデータクリーンルームの機能を利用できる。