Netskope Japanは国内におけるサイバー脅威の調査結果を発表した。この調査は日本のクラウド利用とマルウェアの傾向を分析しており、日本で最も悪用されているアプリも明らかになった。
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Netskope Japanは2024年4月16日、同社の調査研究部門「Netskope Threat Labs」による国内におけるサイバー脅威の調査結果を発表した。日本企業がクラウドを悪用したマルウェアの脅威に直面している点、「Microsoft Copilot」などのAIを搭載したアプリの利用率が他の地域よりも2倍以上高い点などが明らかにされている。
同レポートの主な注目点は以下の通りだ。
Netskopeの調査研究部門の責任者であるレイ・カンザニーズ氏は「日本の調査では、組織がセキュリティ戦略を立てる際に、注意すべき地域的な違いが幾つか特定されました。脅威アクターは、日本ではクラウドセキュリティがクラウドの普及に追い付いていないという前提の下、従来のWeb攻撃方法の一部をクラウドに切り替えています。この他、AIアプリを介して、日本の組織を狙うマルウェアが増加する可能性が非常に高いと見られます」と述べた。
Netskopeは今回の調査から、「組織がリスクを真剣に受け止め、Webやクラウド、プライベートアプリ、AIツールなど、全ての潜在的な攻撃対象に効果的な統合セキュリティプログラムとポリシーを設けることが重要だ」と指摘した。
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