情報資産管理とバックアップポリシー

「情報資産管理とバックアップポリシー」の連載記事一覧です。

情報資産管理とバックアップポリシー(6):

いま、ストレージ分野で最も注目を集めているのは、法令遵守(コンプライアンス)と災害対策といっても過言ではないだろう。最終回となる今回は、企業がこれらに対応するのに必要な最新の技術トレンドを解説する。

[藤巻 敬久, 日本ヒューレット・パッカード] ()
情報資産管理とバックアップポリシー(5):

急激なデータの増加に対応するために計画的なストレージ環境の構築が間に合わず、さまざまなベンダのストレージ環境が混合してしまうケースも多いだろう。今回は、そのような、マルチベンダのストレージ環境を効率的・自動的に管理できるSAN管理ソフトウェアを紹介する。

[大内 剛, 日本ヒューレット・パッカード] ()
情報資産管理とバックアップポリシー(4):

2005年4月にe-文書法が施行され、これまで書面による保存が義務付けられていた財務や税務関連書類も電子的に保存することができるようになった。これにより、文書保存コストや工数の削減が進むことが期待されている。今回は、階層型のデータ管理をソフトウェアで実現する方法などを紹介する。

[大内 剛, 日本ヒューレット・パッカード] ()
情報資産管理とバックアップポリシー(3):

現在の企業ではデータがあふれているほか、個人情報保護法の施行などでその扱い方が以前にも増して重要になってきている。前回まではそのデータをどのようにバックアップ/アーカイブするのかを説明した。今回はそのデータを保管・保存するハードウェアであるストレージシステムについて説明する。

[藤巻 敬久, 日本ヒューレット・パッカード] ()
情報資産管理とバックアップポリシー(2):

インターネットやITの普及によって、ビジネスで利用するデータ量は日を追うごとに増している。中でも、見積もりや受発注データ、メールなどはミッションクリティカルなデータといえるだろう。これらの重要データは、どのように保存・活用すればよいのか。今回はバックアップとアーカイブを使い分ける方法などを紹介する

[松岡 眞次, 日本ヒューレット・パッカード] ()
情報資産管理とバックアップポリシー(1):

電子メールやシステム・ログ、販売や在庫、会計のデータなど、日々の業務の中で蓄積されていくデータは増えていくばかりだ。データの増加に対応するため、企業はその場しのぎでヘテロジニアスな環境を作ってきたが、そろそろ無理がたたってきた時期ではないだろうか。この連載では、IT環境で増加するデータや法規制にフォーカスし、企業として求められている変化にどのように対応するべきかを解説していく

[藤巻 敬久, 日本ヒューレット・パッカード] ()

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