東日本大震災前後で意識が変わったとも言われる日本人。震災前と震災後で利用するメディアに変化は出ているのだろうか。
博報堂DYメディアパートナーズの調査によると、震災前と震災半年後のメディアの接触状況を尋ねたところ、テレビ、新聞、雑誌、ラジオ、ソーシャルメディアいずれもが震災前より接触率が高くなっていることが分かった。特に雑誌(震災前25.3%→震災半年後38.0%)やソーシャルメディア(39.9%→51.4%)は10ポイント以上も上昇していた。
詳しく見ると、テレビでも「地上波テレビNHK」(震災前77.8%→震災半年後82.1%)や「BS放送」(35.4%→45.4%)、「ネット配信のテレビ放送」(4.2%→9.6%)は接触率が高くなっていたのに対して、「地上波テレビ民放」(94.5%→94.3%)は減少していた。
Web媒体では、「動画投稿サイト」(32.3%→39.5%)や「Twitter」(16.7%→22.0%)、「Facebook」(5.6%→12.0%)、「2ちゃんねる」(12.9%→18.8%)の接触率が高くなっていた。
震災後、原発や放射線などに関して、情報の信頼性が問われる機会が増えている。
「大規模な災害発生時にはマスメディアの情報が信頼できると思う」とした人は、3月の震災直後には61.6%だったが、9月調査では51.9%に減少しており、メディア不信が広まりつつある現状が分かった。
その影響もあってか、「真偽の分からない情報に関しては自ら積極的に関連する情報にアクセスした」という人が、3月調査の37.0%から9月調査の49.4%にまで増加している。
インターネットによる調査で、対象は3月11日の東日本大震災前後に首都圏にいた15〜69歳男女1313人(3月調査913人、9月調査400人)。調査期間は3月25日〜29日と9月13日〜16日。
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