早稲田大学卒業後、インタープライズ・コンサルティング(旧日本エル・シー・エーに入社)に入社。現在は同社で執行役員。住宅業界向けコンサルティングで、日本最大規模の実績を誇る住宅不動産事業部の事業部長を務め、これまで50社以上の支援を行う。1年間のうち、300日以上講演や研修を行い、その研修生は年間でのべ4000人以上に及ぶ。住宅・不動産業界の未来を見据えた業界動向のほか、全国各地の工務店やデベロッパー、ハウスメーカーの個別事情に精通している。
また住宅業界の専門誌などで、数多くのコラム連載を行っている。経営コラム「住宅業界を斬る!」を連載中。
1年の終わりが近づき、世の中も年末モードに入っている。2011年を振り返ると、最も大きな出来事として、東日本大震災という痛ましい大災害があった。
「2011年の住まい選び」を考える際、大震災なしで語ることはできない。事実として、大震災は、消費者の住まい選びに大きな影響を与えた。例えば「家を所有しない生き方」がメディアで特集されるなど、従来の価値観を覆すような生き方も取り沙汰されるようになった。
今回の記事では「東日本大震災が、住まい選びにどのような影響を与えたのか」という視点から2011年を振り返ってみたい。
まずは2011年のヒット商品ランキングから今年の傾向を見ていこう。11月に「日経トレンディ」から発表された今年のヒット商品ランキング1位は「スマートフォン」だ。
日経トレンディの編集長は、ヒット商品ベスト30を通じて「直感商品」「こもりゴハン」「スマートライフ」などをキーワードに挙げた。
ヒット商品ランキングを分析する切り口はさまざまだが、筆者としてはベスト10の商品のほとんどに「つながり」や「コミュニケーション」の要素が含まれていることに注目した。
「スマートフォン」「Facebook」「誰とでも定額」などはもちろんだが、「GOPAN」や「マッコリ」にも家族・友人などの「つながりの要素」が見え隠れする。こうして見ると東日本大震災後の重要なキーワードとして、「つながり」が消費に大きな影響を与えた1年だったと言えるだろう。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング