容姿や国籍、性別など、リアルな個人との結びつきをユーザーの判断で自在に調整できるのが、インターネットという場の特性だ。そしてその特性は、リアルな死をオンラインに持ち込む時の壁にもなる。リアルな自分と切り離せる魅力は、一方で、リアルの死とオンラインの生の乖離も生むのだ。だから運営側は、利用規約で会員の死について言及したとしても、実際に適用する時、足を止めざるをえない。
難しい問題だが、そこから一歩踏み出したソーシャルサービスもある。2009年10月、Facebookは親族や知人からの申請で亡くなったユーザーのページを保護する「アカウントの追悼」という機能を実装。希望があれば、故人のページを追悼アカウントとして保護しつつ存続する道を選べるようにした。続いてTwitterも2010年8月に「亡くなられたユーザーに関するご連絡」という、ユーザーの死亡を親族や知人が運営に知らせる仕組みを始めている。
それらのサービスではどのようにリアルの死とユーザーのアカウントを結びつけているのだろうか。取り組みが始まって数年。これまで蓄積されたノウハウは、いずれ国内サービスにも生かされる可能性が高いだろう。Twitter社の日本広報チームが可能な限りの現状を伝えてくれた。
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