ビッグデータ技術の発展によって、さまざまな情報が各方面で活用されるようになったが、このことについて消費者はどのように受け止めているのだろうか。消費者の情報が活用されることについて「期待」(21.8%)よりも「不安」(41.5%)を感じている人のほうが多いことが、日立製作所と博報堂の調査で分かった。
消費者情報が活用されることによって、どのようなことに不安を感じているのだろうか。全体的には「製品やサービスの購入を勧める電話や訪問販売の回数が増えること」や「お金などをだまし取ろうとする詐欺行為の対象として狙われる」といった声が目立った。また気がかりなことを自由に記述してもらったところ、男性よりも女性のほうが否定的な語句が多く、「情報漏えい」「不安・心配」の発言数は女性が男性の倍近くあった。
企業などがビッグデータを使って消費者情報を活用する場合、どのような対策が講じられると抵抗感は減りますか? この質問に対し、8割以上の人が「匿名化」で本人を特定できないようにすれば抵抗感が軽減すると回答。また匿名化だけでなく、企業などが情報管理体制を整備したり、当局の取り締まりや罰則強化などが行われると、8割近くの人が抵抗感が軽減すると答えた。
インターネットによる調査で、全国の男女1030人が回答した。調査日は3月22日。
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