ITジャーナリストとしてビジネス誌やメディアサイトなどに執筆中。1957年生まれ、大阪府出身。電波新聞社、日刊工業新聞社、コンピュータ・ニュース社(現BCN)などを経てフリーに。2003年10月より3年間、『月刊アイティセレクト』(アイティメディア発行)編集長を務める。(有)松岡編集企画 代表。
主な著書は『サン・マイクロシステムズの戦略』(日刊工業新聞社、共著)、『新企業集団・NECグループ』(日本実業出版社)、『NTTドコモ リアルタイム・マネジメントへの挑戦』(日刊工業新聞社、共著)など。ITmedia エンタープライズでも「Weekly Memo」を連載中。
「日本航空(JAL)の顧客情報管理システムから、JALマイレージバンクの会員情報が約19万人流出か」、「ヤマト運輸のインターネット会員制サービスで、1万件を超える個人情報が流出か」、「佐川急便のインターネット会員制サービスで、約3万4000件の個人情報が流出か」……。昨今多発している「情報漏えい事件」、これは人ごとではない。
2014年7月に発覚した、約3500万件の被害規模に及ぶベネッセホールディングスの情報漏洩事件は、大きな社会問題となった。これをきっかけに、情報セキュリティ対策への関心が一段と高まった。それは確かだが、むしろベネッセの一件が“号砲”になったかのように、その後もよく知られた企業(つまり、影響が広範囲に渡るサービスを運営する企業)の情報漏えい事件が続発している。
今後、どう対策すればいいのか。何を考えるべきか。企業は改めてその対応を求められている。
今回は、この個人情報漏えいの対策の現状、そもそもの情報セキュリティの最新トレンドと将来の展望について、セキュリティソフトベンダー大手の米マカフィーでチーフ コンシューマセキュリティエバンジェリスト兼グローバルコンシューママーケティング担当バイスプレジデントを務めるギャリー・デイビス氏の話を聞く機会を得た。その内容をもとに“現状と今後”を考察しよう。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
Special
PR注目記事ランキング