2016年国内タブレット端末出荷は初の前年割れ MM総研の調査から

MM総研は、2016年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数を調査。総出荷台数は前年比9.8％減の851万台で、2010年の出荷統計開始から初の前年割れとなった。また、メーカー別台数はAppleが7年連続シェア1位となっている。

[エースラッシュ，ITmedia]

　MM総研は、2月27日に2016年1月〜12月の国内タブレット端末出荷台数調査結果を発表した。

　総出荷台数は前年比9.8％減の851万台で、2010年の出荷統計開始から初の前年割れ。メーカー別出荷台数・シェアは、2010年から7年連続でApple（シェア42.3％）が1位を獲得している。台数は2014年をピークに2年連続で前年割れしているものの、市場全体の落ち込みと比較して減少幅は小さい。2位はHuawei（15.8％）、3位はASUS（8.0％）、4位はNECレノボ（7.4％）、5位は富士通（5.7％）と続く。

国内タブレット端末出荷台数の推移（2010年−2016年）

2016年　タブレット端末メーカー別出荷台数・シェア

　OS別出荷台数・シェアは、Androidが3年連続で1位（389.5万台／シェア45.8％）を獲得し、次いでiOS（359.6万台／シェア42.3％）、Windows（101.9万台／シェア12.0％）となる。

　回線別出荷台数・シェアは、携帯電話キャリアの3G／LTEネットワークを利用する「セルラータブレット」がシェア58.0％、無線LANのみの「Wi-Fiタブレット」が42.0％で、市場全体が減少する中でセルラータブレットの台数は前年比1.0％と増加した。

　キャリアが販売するAndroidタブレットはNTTドコモの「dtabシリーズ」、auの「Qua tabシリーズ」が好調で、自社ブランドを冠したタブレットを販売していないソフトバンク（ワイモバイル含む）はレノボ製「Lenovo TAB」がセルラータブレットの増加に寄与した。

　同社は今後のタブレット市場回復に向けたポイントとして、キャリアのタブレット販売施策の継続強化、MVNOサービスとの相乗効果によるSIMロックフリータブレットの増加、Windowsタブレットの拡大といった3点を挙げている。