2015年度のスマホ+タブレットの出荷台数は過去最多の3794万台に
ICT総研は「2016年度 スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表。2015年度のスマートデバイス出荷台数は年度ベースで過去最多の3794万台となり、タブレットの出荷台数予測は2016年度に951万台とPCの出荷台数に並ぶ見込み。
ICT総研は、7月6日に「2016年度 スマートデバイス市場動向調査」の結果を発表した。
本調査では、「スマートデバイス」を「スマートフォンとタブレットの総称」と定義。2015年度のスマートデバイス出荷台数は前年度3686万台から2.9%増となる3794万台を記録。内訳はスマートフォンが4.8%増の2899万台、タブレットは2.6%減の895万台で、2016年度は3800万台、2019年度には4010万台となる見込み。
2014年度はスマートフォンが前年より減少しタブレットが増加する傾向だったが、2015年度はタブレットが微減しスマートフォンが増加。タブレットの出荷台数予測は2016年度に951万台とPCの出荷台数に並ぶ見込みで、PCに匹敵する出荷台数となる。スマートデバイス内のタブレットの割合は、2013年度が19.4%、2014年度が24.9%と拡大傾向にあったが、2015年度は23.6%に縮小。2019年度には28.4%まで拡大すると予測される。
また、同社はスマートデバイス市場拡大のカギとして格安SIMの普及によるスマートフォンやタブレットの需要増加、法人市場への浸透を挙げている。
このほか、インターネットユーザーに対し「ユーザーが現在所有している端末は何か」と「1年後にはどんなモバイル端末を所有していたいか」というWebアンケート調査を実施した。回答者は1105人。その結果、現在1人あたり平均1.75台のモバイル端末を所有し、所有している端末はスマートフォンが75.6%で最多となった。
1年後に所有していたい端末にフィーチャーフォンを挙げた回答者は14.2%となり、前回調査の27.6%から半減。腕時計端末の所有率は1.4%にとどまったが「1年後に所有していたい」割合は7.1%と潜在需要が感じられる結果となった。
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