最新記事一覧
ICT総研は、多くの調査データをWeb上に公開している。調査データのまとめサイト「調査のチカラ」では、そんなICT総研の調査データの一覧が可能だ。
ICT総研は、4月19日に「スマートフォン2台持ち利用実態調査」の結果を発表。日常的に携帯／スマホを2台以上利用しているユーザーは10.4％で、楽天モバイルやMVNOは1台目より2台目での利用率が高い。
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ICT総研が、「2024年1月 スマートフォン料金と通信品質の海外比較に関する調査」の結果を発表。前回調査に続き6カ国の中で安い水準になり、日本は2020年から2021年に下落して2023年もその水準を維持している。
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ICT総研は、11月28日にスマートフォン料金に関するアンケート調査の結果を発表した。2021年春より「安くなった」という回答は24.0％で、毎月の料金は「2000円台」が16.7％で最多となる。
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日テレがスタジオジブリを子会社化したと発表。ネット上では早くも、日テレ系の動画配信サービス「Hulu」での作品配信に期待の声が高まっており、今回の買収は、同サービスの逆襲の一手になる可能性がある。
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ICT総研は、7月27日に山手線の5G／4G通信速度実測調査結果を発表。全60地点の下り通信速度は5G優先設定でauが157.7Mbpsでトップとなり、全60地点の5G受信地点比率がauとソフトバンクは100％となった。
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家電や雑貨を販売するライソンは、ボタンを押すと男の人の声が出る装置「応答くん」を発売する。「今、忙しいんで」などの音声を収録。在宅時インターフォン越しに装置を使うことで、1人暮らしの女性や高齢者、子どもが防犯のために利用できるという。
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楽天グループが2022年第2四半期決算を発表しました。決算の付属資料を見ると、楽天モバイルが初めて“純減”に転じたことが判明しました。「月額0円から」の料金プランを廃止する発表が影響したものと思われます。
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PayPayは、キャッシュレス決済サービス「PayPay」の登録ユーザーが5000万人を超えたと発表した。会員数増加の要因には、マイナンバーカード保有者に最大2万円分のポイントを付与するマイナポイント事業第2弾などの影響があるという。
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ICT総研は、8月16日に「2022年8月 マイナポイント利用状況に関する調査」の結果を発表した。マイナポイントの認知度／理解度は2年前と比べて増加し、申込済は52.2％で登録サービスは引き続き「PayPay」がトップとなった。
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インターネット成熟期の今、あらゆる情報の入手、あらゆる人とのつながりは全てオンライン上で完結する時代になった。しかし同時に、現代特有の“病み”がまん延するという現実も忘れてはならず、そこには少なからずインターネット中毒による影響があると分析する研究結果もある。大愚和尚に、SNSにまどわされず「他人の評価」とうまく付き合うコツを聞く。
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ICT総研はクラウドストレージサービス（オンラインストレージサービス）の市場動向に関する調査結果を発表した。クラウドストレージ利用者数2位は「iCloud drive」、1位は「Google ドライブ」だった。
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ICT総研は、クラウドストレージサービス（オンラインストレージサービス）の市場動向の調査を実施し、国内の個人向けクラウドストレージサービス利用者は2023年度には5620万人と推計した。
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最も利用者数の多いクラウドストレージサービスは何か。ICT総研は、クラウドストレージサービス利用者の実態調査の結果を発表した。
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テレコムサービス協会 MVNO委員会は3月18日、「モバイルフォーラム2022」をオンラインで開催した。テーマは「リベンジ・今こそMVNOに乗り換える〜GoTo MVNO2.0〜」。パネルディスカッションは、「激動が続くモバイル市場 MVNOが復活を果たすために必要なことは？」と題し、大手キャリアの動きや総務省の施策を議論した。
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NTTが2021年度第3四半期の連結決算を発表した。同四半期までの累計損益は、グループとしては増益となったが、NTTドコモグループは減益だった。この記事では、報道関係者向けの決算説明会における澤田純社長との一問一答のうち、ドコモに関連する主要なやりとりをまとめる。【追記】
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ICT総研は全国60地点でのスマートフォンの通信速度実測調査をした。下り通信速度は、KDDIが166.5Mbps、NTTドコモが164.8Mbps、ソフトバンクが153.1Mbps、楽天モバイルが33.8Mbpsと続き、楽天モバイルが他3社から大きく離される結果となった。
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ICT総研は、2月7日に「2022年2月 全国60地点スマートフォン通信速度実測調査」の結果を発表した。下り通信速度は楽天を除く3キャリアがを150Mbpsを超え、 5G受信地点比率はauが66.7％でトップとなった。
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KDDIが2021年度第3四半期の連結決算を発表した。この記事では、報道関係者向けの決算説明会における注目すべきやりとりを紹介する。
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ICT総研は、1月24日に「2022年1月 スマートフォン料金と通信品質の海外比較に関する調査」の結果を発表した。調査対象6カ国のうちスマホ料金は最も安い水準となり、4G接続率は99.4％でトップとなった。
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ソニーのハイレゾストリーミングサービスmora qualitasが終了する。もうこの分野は飽和したのか？
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デリバリーに特化したパスタ専門店「わたりあん」を運営するエフ・エフ・アルファが提供する「生パスタ」は注文から30分後が最もおいしくなるように設計されているという。どういう秘密があるのか？
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ウーバー・ジャパンは、コストコ商品の提供を開始すると発表した。900品目以上が対象で川崎倉庫店から北海道店に広げていく予定だ。どんな商品が対象になるのか？
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Hakaliは、コロナ禍での「リフレッシュ方法」を調査した。緊急事態宣言解除後にやりたいリフレッシュ方法は何か聞いた。緊急事態宣言下で制限されていた「お酒を飲みに行く」は5位にとどまった。トップ4は？ また、コロナ禍で新たに見つけたリフレッシュ方法なども調査した。
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巣ごもり需要で利用者数が増加している有料動画配信サービス。ICT総研によると、2020年末の利用者数は2630万人で、23年には3970万人へ拡大する見込みだという。
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ICT総研は、8月17日に「2021年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の結果を発表。定額制動画配信サービスの利用率は28％で、利用するサービストップは「プライム・ビデオ」となった。
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NTTコミュニケーションズが「OCN モバイル ONE」の料金プランを改訂しました。20GB以上のプランの新規申し込みを終了する一方で、10GB以下のプランは値下げするという構図です。
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ICT総研は「2021年MVNO格安SIMの利用者動向調査」の結果を発表。個人向けMVNOの内訳は「楽天モバイル」の15.9％がトップで、総合満足度トップは「mineo」となった。
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銀行系のコード決済が徐々に拡大している。みずほ銀行が提供するコード決済サービス「J-Coin Pay」は、新たに全国3200の加盟店が増加した。
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内閣総理大臣に就任した菅義偉氏は、「日本の携帯電話料金世界で最も高い」と発言し、電波利用料の引き上げにも言及。寡占が指摘されている携帯大手3社によりいっそう強い圧力をかけて料金引き下げを求めるとみられている。市場寡占は望ましいものではないが、値下げによる弊害も考えられる。
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マイナンバーカードを使ったポイント還元策「マイナポイント」が始まったが、ICT総研の調査によると、登録者は16.6％にとどまった。「今後、登録・利用したい」と答えた人と合わせると、半数弱になるという。
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ICT総研は、8月31日にマイナポイント利用状況に関する調査結果を発表した。認知度は87.5％と前回調査時から34.8ポイント、理解度も前回調査時から22.7ポイントアップ。登録キャッシュレス決済のトップは「PayPay」の22.3％がトップとなった。
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7月16日に「通信品質」を加味した国別のスマートフォン料金比較結果を公表したICT総研。総務省の有識者会議において、同社の調査担当者がこの結果について解説する場面があった。これを受けて、有識者の一部が「品質は劣るが安いという選択肢が必要」という指摘をした。実現可能なのだろうか。
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最近「日本の携帯電話料金はまだ高い」という報道をよく見かける。それは総務省が定期的に発表している「内外価格差調査」をもとにしているのだが、それを一部否定するような調査レポートをICT総研が発表した。
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政府は18年以降、キャッシュレス社会実現に向けてさまざまな施策を行っている。「キャッシュレス・ポイント還元事業」ではキャッシュレス決済比率は上昇したが、未だ26％だ。次なる施策としてマイナポイント事業が始まるが、マイナポイントを受け取るために必要となるマイキーIDの発行数は約210万人。マイナポイント事業の上限である4000万人には遠く及ばず、期待していたほどのキャッシュレス促進の成果は得られない可能性が高い。
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ICT総研は、7月16日に「2020年 スマートフォン料金と通信品質の海外比較に関する調査」の結果を発表した。調査対象は日本、米国、英国、フランス、ドイツ、韓国の6カ国のMNOで、日本の通信品質は上位レベルとなっている。
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ICT総研は、6月29日にマイナポイント利用意向に関する調査結果を発表。「聞いたことがある」は計52.7％となった一方、内容を把握している回答者は14.1％にとどまった。利用意向者は34％だが、マイナンバーカード未取得者ほど消極的となっている。
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ICT総研が、国内の個人向けクラウドストレージ市場に関する調査結果を発表。2019年度の市場規模は776億円で、20年度は805億円に拡大する見込み。消費者がスマートフォンやPCに保存する写真、動画、音楽などのデータ量が増加傾向にあるため。
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とあるドコモショップで店員がやりとりしたメモが波紋を呼んでいます。しかし、そのメモに書かれたことは、ドコモに限らず全キャリアの販売店で長年問題になっていることでした……。
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ICT総研は、1月16日にQRコード決済の利用可能店舗数に関する調査の結果を発表した。QRコード決済事業者4社（PayPay、楽天ペイ、LINE Pay、d払い）を比較したところ、PayPayが次点に大差をつけてトップとなった。
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ICT総研は、12月24日に山手線4G通信速度実測調査の結果を発表した。全58地点の下り通信速度は楽天が平均35.1Mbpsでトップ、一方「駅ホーム」 29地点の上り通信速度はNTTドコモが37.7Mbpsでトップとなった。
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10月の消費増税後のキャッシュレス決済の利用状況について、ICT総研が調査結果を発表。増税を機に利用を始めたキャッシュレス決済サービスは「PayPay」が最も多かった。
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ICT総研は、11月28日に消費増税後のキャッシュレス決済利用状況について調査結果を発表。最も多い利用サービスはPayPayで、利用率が最も高い利用場所はスーパーやコンビニエンスストア。若年層が利用しない理由は制度への認知・理解の不足が多い結果となった。
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ICT総研は、7月17日に「2019年7月 公衆無線LAN通信速度実測調査」の結果を発表。キャリア3社は下り平均20.2Mbpsに対し、キャリア以外のWi-Fiスポットは平均23.4Mbpsとキャリアをやや上回った。速度トップは羽田空港の「HANEDA-FREE-WIFI」。
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京成上野駅の構内をフラフラしていると、ちょっと気になるモノが目に飛び込んできた。サイネージの画面に、漫画『キン肉マン』のフィギュアなどが並んでいて、それらの商品が左右にゆっくり動いていたのだ。謎の自販機を触ってみたところ……。
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ICT総研は、1月7日に「2019年 モバイルキャッシュレス決済の市場動向調査」の結果を発表した。小額決済での電子マネー利用者は9.2％、スマホのQRコード決済利用者は4.1％となり、比較的高額な買い物ではさらにキャッシュレス決済の利用は減少。よく利用する電子マネーは「Suica」、QRコード決済は「楽天ペイ」となった。
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ICT総研が「モバイルキャッシュレス決済の市場動向調査」の結果を発表した。最も利用者の多いコード決済サービスは「楽天ペイ」だった。
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ICT総研は12月18日、2018年度の日本国内におけるSNS利用動向に関する調査結果を発表。SNSのアクティブユーザー数は着実に増加しており、18年末には7523万人に達する見込み。
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米イリノイ州シカゴで「Pokemon GO」のリアルイベントが開催されました。開発元の米Nianticはリアルイベントに積極的で、日本でも8月29日から9月2日までリアルイベントを開催します。
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今回はネットでの情報収集について。情報収集といえば「Google検索」が当たり前かもしれませんが……。最近の若い人は、Instagramで検索をしているみたいですよ。
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ICT総研は、7月17日に「2018年MVNO格安SIMの市場動向調査」の結果を発表。利用者シェアは「楽天モバイル」がトップとなり、満足度ポイントは「コストパフォーマンスの高さ」「最適な料金プランの有無」など前年同様料金面に対する項目が相対的に高い。総合満足度は「LINEモバイル」がトップ。
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