　電子メールサービス提供企業の米Everyone.netは、米ワシントンで開催のISPConカンファレンスで4月13日、強化型の電子メール保護サービス「Total Protection 2.0」を発表する。このサービスでは、スパムやワームに電子メールアドレスを流用されたユーザーのもとに、大量のメールが“返送”されてくる現象を食い止めるための「Email Fingerprint」技術を採用する。

　Everyone.netはこの新機能について、電子メール用の一種の「家系鑑定」だと説明する。Everyone.netのCTO、ウェイン・ルウィス氏によれば、同社経由で送信する電子メールそれぞれに拡張ヘッダを追加、対称型の暗号鍵で作成され、ユーザーのIDやそのメールのタイムスタンプといった情報に基づく独自の署名をこのヘッダに含める。

　外部の電子メールサーバからは通常、最初のメッセージの配達命令に当たるヘッダが返ってくるが、この中に「指紋」に当たる新たな拡張ヘッダが含まれる仕組み。Everyone.netは戻ってきたメッセージの署名を調べ、これがEveryone.netのユーザーから送られたものか、あるいはスパムやワームなどがEveryone.netのアドレスを盗んだものかを見分けるという。

　「目標は、大量のメールが戻ってくるのを食い止めることにある。（Email Fingerprintでは）100％確実に、ある電子メールが当社のシステムから発信されたものかどうかを言い当てられる」とルウィス氏は話している。

　Total Protection 2.0サービスは同社のサービスを利用している個人、企業、インターネットサービスプロバイダー（ISP）向けに提供される。