　MM総研がこのほど発表した2004年度（2004年3月～2005年3月）の国内PCサーバ出荷実績調査によると、総出荷台数は42万9800台で、前年度比17.3％増。出荷金額は同0.6％増の1170億円とほぼ横ばいだった。メーカー別出荷台数では日本ヒューレット･パッカード（HP）が急増。デルが初めてシェアを落とした。

　総出荷台数は、上期が前年同期比21.1％増、下期が同14.8％増と、4年ぶりに上・下期とも2ケタ成長となった。外資系メーカーに続いて国内メーカーも低価格競争に参入し、総出荷金額は伸び悩んだ。

　メーカー別シェア（台数ベース）は、NEC（22.3％）、デル（18.5％）、日本HP（17.6％）、富士通（15.4％）、日本アイ･ビー･エム（14.7％）、日立製作所（6.1％）の順。富士通と日本HPの順位が逆転した。

　日本HPは、ソフトバンクBBや丸紅インフォテックなど卸チャネルでシェアを拡大。ISPなど大口案件も獲得し、出荷台数を同35.2％伸ばした。デルも出荷台数を同13.9％伸ばしたが、HPがデル対抗策をとった影響もあり、シェアは0.5ポイント落とした。デルと日本IBM、日本HPの3社を足した外資系シェアは50.8％と過半数を超えた。

　国内メーカーの出荷台数は、NECが12.1％増、富士通が10％増と堅調に伸ばしたが、日立製作所は8.7％ダウンした。

　今年度は、景気回復を背景にIT投資が堅調に伸び、出荷台数は同13％増の48万5000台と過去最高になる見込みだ。ユーザーニーズはこれまでの低価格商品一辺倒から、ブレードサーバなど高付加価値商品に多様化すると予測している。