　Second Lifeの登録ユーザーは米国人が50％を占め、次いでヨーロッパ人（28％）、アジア人（11％）、ラテンアメリカ人（6％）という順だ。平均年齢は32歳、女性率は43％と、新興ネットサービスとしてはやや高め。過去60日以内にアクセスしたアクティブユーザーは、18日現在で約85万人となっている。

結婚式を挙げる人も

ユーザー分布

　3Dモデリングシステムを備え、アイテムや建物などといったオブジェクトをユーザーが自由に作成できるのもSecond Lifeの特徴で、オブジェクト総数は1億以上。ダンスパーティーやミーティングといったイベントもユーザーが企画し、毎日900以上開かれているという。

　企業や大学の進出も目立つ。日産自動車やソニーBMGなどがプロモーションを展開しているほか、米国の大学は60以上も進出。Second Life内で講義などを行っている。東京大学も近く進出予定という。

昨年急に有名に

　Second Lifeは、創業者のフィリップ・ローズデールCEOが「ユーザーが協力しながら創造できる、新しい世界を創りたい」と2002年にβ版を公開した。ユーザー数が急増したのは昨年。6月にクレジットカード不要にし、登録が手軽になった上、大手企業が参入したことで知名度が上がったためという。

　ハーパーさんは「この世界では起きることは予測不能だ」と笑う。「オープンし、最初の住人が現れた日は、翌日が楽しみだった。翌日ログインしてみると、空に届くほどの豆の木が植わっていて、その隣には立派な家が建ち、煙突から煙が出ていた」

　ちなみに、アバターのラストネームを限られた選択肢から選ばなくてはならない仕様は「同じラストネームを持つユーザー同士で親近感を持ち、話のきっかけにしてもらいたかったから」という。企業向けには、企業名などをラストネームとして登録できるサービスを提供している。

ユーザーの自主性尊重　「警察」にはならない

　世界を運営していく上で、同社はコミュニティーとの対話を重視しているという。ハーパーさんも「Robin Linden」のアバターでログインし、自前の茶室でユーザーの意見を聞いている。

　ユーザーも同社に対して積極的に意見する。例えば、同社がSecond Life内の税金を上げようとした際、それに反対するプラカードを持ったユーザーが複数押し寄せてデモ行進を行ったため、断念したことがあったという。

　問題行動を起こすユーザーもいる。同社は、規約違反のユーザーが報告されれば、そのユーザーの行動をチェックし、問題があればアクセス制限するなど対応をとるが、自ら積極的にユーザーを取り締まることはない。「Second Lifeの警察役をするつもりはない。できる限りユーザーにコントロールを与えたい」

　ちなみにSecond Lifeで「プライベートアイランド」を買って私有地を作れば、発言や行動について私有地オーナーがルールを決めることもできる。

American Apparelのショールーム

　Second Lifeへの参入を考えている企業に対しても、顧客との対話が重要と説く。「Second Lifeに顧客を連れて来たいなら、まず操作を教えてあげるところから始めなくてはならないだろう。顧客のPCのグラフィックスカードが対応しているかなど、動作環境にも注意してあげなくてはならないし、たくさんの人を一度に相手する準備も必要だ」

　大手メーカーが作ったショールームでも、人が来るのは最初だけで、すぐに閑散としてしまうこともある。「1回来たらそれでいいと思われる。ショールームの内容を頻繁に更新したり、現実社会のショップと連動したり、イベントを行うなどして顧客を引きつける努力も必要だ」