ネット広告費、雑誌に迫る　テレビなど4媒体は2年連続前年割れ

公開 2007年02月20日 20時39分

更新 2007年02月20日 08時38分

[ITmedia]

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　電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6％増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が2年連続で前年割れとなった一方、約30％増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。

　景気の回復基調もあり、全体では微減ながら前年を上回った。トリノ五輪やサッカー・ワールドカップなどがプラス材料になったほか、後半にはワンセグや携帯電話番号ポータビリティ（MNP）の開始に伴い携帯向け広告が活発化した。

　一方で消費者金融各社が相次いで広告を自粛した影響や、前年の衆院選や東京モーターショー関連の反動減もあり、伸び率は低下した。

　マスコミ4媒体は、新聞が9986億円・3.8％減、雑誌が3887億円・1.5％減、ラジオが1744億円・1.9％減、テレビが2兆161億円・1.2％減──と軒並み前年割れに。新聞は消費者金融の大幅減が響いて1兆円を割り、雑誌は休刊が創刊を上回り押し上げ効果が縮小。ラジオは追い風になる要因がなく、テレビはレギュラー枠の不調や、金融分野の減少などが響いた。

	広告費（前年比）
総広告費	5兆9954億円（+0.6％）
4媒体合計	3兆5778億円（-2.0％）
新聞	9986億円（-3.8％）
雑誌	3887億円（-1.5％）
ラジオ	1744億円（-1.9％）
テレビ	2兆161億円（-1.2％）
SP（販売促進）	2兆2億円（+0.9％）
衛星メディア関連	544億円（+11.7％）
インターネット	3630億円（+29.3％）

　ネットは3630億円・29.3％増。伸び率は前年（55％）から鈍化したものの、順調な拡大が続いた。そのうちモバイルは390億円・35.4％増。検索連動広告は930億円で、ネット全体の4分の1を占めた。

　GyaOやYouTubeの登場でPCによる動画視聴が普及し、動画向け広告が増加傾向に。また「○○を検索」といったネット誘導手法が一般化し、検索エンジンマーケティング（SEM）は57.6％増の930億円に拡大した。モバイルはナショナルクライアントがキャンペーンで活用するケースが増えた。

　CATVやCS放送などの「衛星メディア関連」は544億円・11.7％増に。CATVはトリプルプレイの普及で加入世帯が増え、地域広告主の出稿も順調。CSは広告主からターゲットメディアとして認知され始め、スポーツや音楽、アニメ、映画などのチャンネルで売り上げを伸ばした。BSも通販枠の好調などで20％増えた。

　2007年の予測は、全体が1.1％増の6兆613億円。個人消費の回復傾向に加え、Windows Vista発売や統一地方選、参院選、世界陸上、東京モーターショーなどがプラス要因。情報・通信や家電・AV危機、金融・保険、ファッション・アクセサリー、自動車など広範囲で積極的な広告活動を見込んでいる。

　マスコミ4媒体は1.0％減と3年連続のマイナスを見込み、4媒体以外はネット広告などが寄与して4.2％増と予測した。

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