地下100メートルにデータセンター　サンなど12団体で

　サン・マイクロシステムズとインターネットイニシアティブ（IIJ）、ベリングポイントなど12社・団体は11月14日、セキュアで低消費電力なデータセンターを地下空間に建設するプロジェクト「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を発表した。2010年4月のサービス開始を目指す。

　サンのコンテナ型データセンター「プロジェクト・ブラックボックス」を、鉱山掘削跡地の地下100メートルに埋め込んで建設。使った分だけ利用料を支払うユーティリティーコンピューティング環境を整える。

　冷却に地下水を利用し、冷却用の消費電力を従来の空冷型よりも約4割削減。気温が安定している地底空間の特性をいかし、冷却電力ゼロを目指していく。

　データセンターを発電所の近隣に建設して送電ロスも抑えるほか、サンの低消費電力技術「CoolThreads」を採用。全体の消費電力は、同等の処理性能を持つ従来型データセンターの半分を目指す。

　1ラック当たりの集積率を最大化した「プロジェクト・ブラックボックス」なら、設置スペースを従来型の約8分の1まで削減できるという。

　東京から離れた地方にある耐震性に優れた岩盤に建設予定で、偵察衛星にも発見できない「軍事レベルのセキュリティー」を実現できるとしている。OSにはセキュリティ性能が高いという「Solaris 10」を採用する。

　「ITの普及とそれに伴う処理能力需要の増大は電力消費量の増加に直結し、地球温暖化など環境破壊の一因にもなっている」とし、低消費電力で環境負荷の少ないデータセンター建設を目指す。

　第1期工事で、設備費用として450億円（うちIT機器などの費用は200億円）を投じ、2010年4月にサービス開始する。その後はユーザー拡大に伴って設備を増強していく。

　運営ノウハウやセキュリティ技術、省電力化技術の提供をサン、IIJ、ベリングポイントが担当。メンテナンスやサービス、24時間環視、システムインテグレーションなどを他各社が担当する。

　3社以外に参加するのは、伊藤忠テクノソリューションズ、SAPジャパン、新日鉄ソリューションズ、ソフトバンクテレコム、日本AMD、富士ゼロックス、NTTコミュニケーションズ、プラネット、中央大学。国土交通省、経済産業省、総務省、環境省がアドバイザリーメンバーとして参加する。

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