国内タブレット、出荷台数が倍増 iPadが首位維持、トレンドは「Wi-Fiモデル」「8インチ未満」

[ITmedia]

　MM総研が公表した2012年度（2012年4月〜13年3月）の国内タブレット端末出荷台数の調査結果によると総出荷台数は前年度比104.3％増の568万台と倍増した。

メーカー別出荷台数・シェア

　メーカー別に見ると、Appleが298万台（シェア52.5％）で3年連続の1位に。2位は「ARROWS」シリーズの富士通（47.9万台、シェア8.4％）、3位は「Nexus7」のASUS（47万台、シェア8.3％）。OSは、iOSが298万台（52.5％）で1位、続いてAndroidが241万台（42.4％）、その他29万台（5.1％）となった。

　iPadシリーズがソフトバンクに加えてauからも発売され、Androidタブレットも各キャリアの販売施策が進んだ中、Wi-Fiモデルの出荷台数が344万台（60.6％）となり、キャリア通信回線モデルの224万台（39.4％）を上回った。MM総研は（1）端末の定価が2万円を下回る設定、（2）毎月のデータ通信料を払う必要性がない――の2点を要因とし、「Wi-Fi環境下のみの利用を想定したユーザーにとっては、必要十分と考えられている」と分析する。

画面サイズ別出荷台数・シェア

　画面サイズ別では、自宅での利用が中心となる10インチの「ホームタブレット」が328万台（57.7％）、片手で操作ができ屋外での利用も多い8インチ未満の「モバイルタブレット」が240万台（42.3％）となった。モバイルタブレットの出荷台数シェアは、過去2年間は20％未満だったが、2012年度は倍増。特に下期には、同時期に発売されたApple「iPad mini」、ASUS「Nexus7」、Amazon「Kindle」が人気を集め、全体の6割を占めた。

　同社は、2013年度のタブレット端末出荷台数は前年度比21.5％増の690万台と予測し、その後も拡大傾向が続くとみる。Wi-Fi環境の整備が進んでいること、スマートフォンのテザリング機能やモバイルルーターなどを介した接続が増加していくことで、引き続きWi-Fiモバイルタブレットが市場を牽引していくと分析。ビジネス利用や教育現場への普及も期待できるとしている。