総務省は9月3日、全国の高校1年生約3500人に実施した「青少年のインターネット・リテラシーに関する実態調査」の結果を公表した。スマートフォンで長時間ネット接続する利用者が増えているが、相対的にリテラシーやリスク認識は低く、「リテラシーの向上が急務」とした。
全体の99%がネット接続機器を保有しており、うちスマートフォンの保有者は84%と、昨年度の59%から大幅に増加した。ネット接続に最もよく利用する機器としては、スマートフォンが75%で1位となり、ノートPC(7%)や携帯電話/PHS(6%)を大幅に引き離した。
1日当たりの平均使用時間はほとんどの機器で「30分未満」の回答が最も多いが、スマートフォンでは使用者の56%が「2時間以上」と回答した(昨年度は47%)。普及が進むと同時に、長時間接触するユーザーの割合も上がっていた。
スマートフォンへのアプリのインストール数は、「10個以上」という回答が68%に上るものの、月に1度以上使用しているのは「10個以下」が74%。アプリに情報漏えいの危険性があることを認知していない(あまり知らない、全く知らないの合計)人は33%だった。
ネットリテラシーに関するテストは昨年度より平均点が上がり、全体的にリスク対応能力が上がった。違法コンテンツの問題を理解し適切に対応できる「違法情報への対応」と「料金や時間の浪費への配慮」に関する設問の正答率は高く、電子商取引やセキュリティ対策に関する分野が比較的弱かった。
正答率は、ネット接続によく利用する機器を「PC」と回答している集団が最も高く(73%)、スマートフォンのみを保有している集団は低くなった(64%)。同省は「スマートフォンは手軽にインターネット接続できる一方で、特に高いリスク認識、対応能力のないまま利用しているとみられ、スマートフォンに関するリテラシーの向上が急務」と考察している。
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