米連邦捜査局(FBI)は7月17日、子供向けの「つながる玩具」について、知らないうちに大量の個人情報を流出させる可能性があり、子供のプライバシーや身の安全が危険にさらされる恐れもあると指摘して、消費者に注意を促した。
インターネットに接続できる双方向型のスマート玩具やエンターテインメントデバイスは、ユーザーの行動を認識し、それに合わせて学習する技術を取り入れるようになっている。センサーやマイク、カメラ、データストレージ、さらには音声認識やGPSなどの機能も搭載し、会話を通して子供の通っている学校や好き嫌い、普段の行動といった情報も蓄積されているとFBIは指摘する。
FBIによると、子供と玩具の間のやり取りや会話などは一般的に、メーカーや開発元へサーバまたはクラウドサービス経由で送信され、保存される。場合によっては音声認識ソフトウェアを管理する別の会社がそうした情報を収集することもある。
ユーザーがアカウントを作成する際は一般的に、氏名や生年月日、写真、住所といった個人情報の入力を求められる。加えて、企業は音声メッセージや会話の録音、所在地、インターネットの使用履歴、IPアドレスといった情報も収集している。
しかしそうしたデータの転送中や保存中に、適切なセキュリティ対策が施されていなければ、センシティブな個人情報が流出する事態を引き起こしかねない。
もし情報が流出すれば、なりすましなどの犯罪に利用される恐れもある。また、GPSで子供の居所を調べて写真やビデオで相手を確認し、相手の関心事を知っていれば、その子供を信用させることができてしまうかもしれない。
そうした被害を防ぐために、FBIでは保護者に対し、つながる玩具を使用する前にまず、セキュリティ問題が報告されていないかどうかなどをインターネットで調べ、データがどこに保存されるのか、安全な接続を使っているかどうか、ファームウェアのアップデートやセキュリティパッチが受け取れるかどうかを確認する必要があると指摘する。
使用する際は、信頼できる安全なWi-Fiのみを利用して、使っていない時は電源を落とし、ユーザーアカウントを登録する際は必要最低限の情報しか入力しない、といった対策を心掛けるよう勧告している。
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