　同社の調査によれば、五輪に乗じたフィッシングサイトは5つのパターンに分けられるという。競技映像のWeb配信サイトを装うサイト、観戦チケットの販売や購入済みチケットの払い戻しができるとするサイト、IOC（国際オリンピック委員会）や関連団体の偽サイト、五輪に関係するアイテムを贈るとうたうサイト、暗号資産で選手を支援しようと勧誘するサイトだ。

チケット払い戻しをうたう偽サイト

IOCの偽サイト

　フィッシングサイトに個人情報を入力してしまうと、抜き取られた個人情報はダークウェブ上で販売される可能性がある。悪意あるファイルをダウンロードするページにリダイレクトすることもあり、場合によってはPCにマルウェアがインストールされてしまうという。

　ユーザーができる対策として、企業名のスペルなどリンク先URLの文字列の確認、個人情報の入力を求めてきたWebサイトの確認、セキュリティソフトの使用を挙げた。

　同社は大規模なスポーツイベントがサイバー犯罪者の標的になりやすいとした上で、ほとんどの競技を無観客で行う東京五輪では「オリンピック関連の攻撃は多くないだろう」と予測している。観客が会場に行かないため、公衆無線LANの脆弱性を使ったデータ窃盗などの物理的なリスクも軽減軽減されるとみている。

日本へのサイバー攻撃、五輪開始後は約10倍に　組織委「対策を徹底する」
米Cloudflareが、東京オリンピックの競技が始まってから、日本へのサイバー攻撃の数が前週比で10倍以上に増加したとする調査データを公開した。
コロナ禍でサーバダウン狙う「DDoS攻撃」が3倍に　カスペルスキー調査
コロナ禍の影響で世界のサイバー攻撃数が前年の3倍になったことがカスペルスキーの調査で明らかになった。
新型コロナでどんなサイバー攻撃が増えているのか？　傾向と注意点を専門家に聞いた
新型コロナをきっかけに企業のIT環境が変化したことで、企業を狙ったサイバー攻撃にも変化が現れている。専門家によると、新型コロナに便乗したサイバー攻撃の他に、VPNサーバや自宅ネット環境を狙ったものも増えているという。
テレワーク導入に“大慌て”の企業が、見直すべきセキュリティの基本
新型コロナウイルスの感染拡大への対策として、多くの企業が急きょテレワークに取り組んでいます。そんなテレワークでは、端末やネットワークの設定などに加え、セキュリティ対策も課題です。
スパコン「富岳」の五輪“感染”シミュが炎上したワケ
理化学研究所のスーパーコンピュータ「富岳」を使った、国立競技場内での感染シミュレーションの結果に“ツッコミ”が殺到した。大会の開幕を前に、富岳の結果が炎上した理由を考察する。