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「モバイルバッテリー発火」に備え、新幹線に「防火ブランケット」配備　JRグループ5社　8月までに（2/2 ページ）

» 2026年06月26日 19時50分公開

[林裕也，ITmedia]

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プレスリリース（1/2）

プレスリリースより（2/2）

東急の電車内はモバイルバッテリー使用禁止？　発火事故巡る呼びかけで物議、同社の見解は
「車内でのモバイルバッテリー充電お控えを」──6月15日、東急電鉄が公式Xでこんな呼びかけを行ったところ、賛否が広がった。ITmedia NEWS編集部が東急電鉄に取材したところ、「モバイルバッテリーの持ち込み自体を禁止しているものではない」「ChargeSPOTについては駅構内での使用は可能」などの回答があった。
ナトリウムイオン電池は飛行機へ持ち込み不可に、とエレコム公表も国土交通省は「以前からダメだった」
エレコムは28日、ナトリウムイオン電池採用のモバイルバッテリーやハンディファンが、航空機内への持ち込みや預け荷物に入れることが不可になったと発表した。しかし国土交通省の担当部署に理由を聞くと、意外な答が帰ってきた。
モバイルバッテリーが製品群別の事故発生数トップに　NITEが25年度の事故情報収集報告書を発表
NITEは4日、2025年度に収集した事故情報を取りまとめた報告書を公開した。「充電器」（主にモバイルバッテリー）による事故が「バッテリー類」（主にリチウムイオンバッテリー）を上回った。
“発火しにくい”モバイルバッテリー続々　「脱リチウムイオン」へ動き出したバッテリーの世界
山手線での発火事故で再注目されたモバイルバッテリーの安全性。過剰な価格競争で粗悪品が横行する中、国内メーカーが動き出した。エレコムはナトリウムイオン電池、cheeroやCIOは半固体電池を採用した製品を相次ぎ投入。ポータブルバッテリー界隈では全固体電池も登場し、「脱リチウムイオン」の流れが加速している。
Anker、また製品の自主回収　モバイルバッテリーやスピーカー4製品　製造工程で異物混入の可能性
アンカー・ジャパンは、モバイルバッテリーやスピーカー4製品の自主回収を行うと発表した。