日本ペロブスカイト太陽電池普及促進協議会が発足 規格統一など共通課題に対応：太陽光

次世代の太陽電池として期待されるペロブスカイト太陽電池の普及に向けて、関連メーカー各社が共同で「日本ペロブスカイト太陽電池普及促進協議会（JPSC）」を設立した。

[スマートジャパン]

　次世代の太陽電池として期待されるペロブスカイト太陽電池の普及に向けて、関連メーカー各社が共同で「日本ペロブスカイト太陽電池普及促進協議会（Japan association for the promotion of Perovskite Solar Cells＝JPSC」を2026年5月15日付けで設立した。製品規格の統一やリサイクル手法の確立など、同太陽電池の製造に関わる民間企業の共通課題の解決が目的だ。

　ペロブスカイト太陽電池は、軽量かつ柔軟に製造可能という特徴を持ち、ビルの壁面や耐荷重の小さい屋根、あるいは車体などの曲面といった、さまざまな場所に設置できる次世代太陽電池として注目を集めている。2025年2月に閣議決定された第7次エネルギー基本計画では、2040年までに約20GWのペロブスカイト太陽電池を導入する目標を掲げており、政府としても重点産業分野として支援する方針を打ち出している。

　一方、市場としては黎明期の段階であり、今後の本格的な普及に向けては安全性や品質保証ならびにその認証、製品規格の標準化、サプライチェーンの構築、リサイクル技術の確立などの課題も残っている。

　今回設立されたJPSCは、こうした課題の解決を目的としており、政策提言なども行っていく考え。国産ペロブスカイト太陽電池の国際的な競争力を高めるため、太陽電池製造企業だけでなく建設業や施工企業など、関連企業が幅広く協力し合う業界団体として運営する方針だという。

日本ペロブスカイト太陽電池普及促進協議会の活動内容のイメージ　出典：JPSC

　設立時点では、アイシン、エネコートテクノロジーズ、積水ソーラーフィルム、パナソニック、リコーの5社が参画。代表理事は東京大学 客員教授の田中良氏が務める。2026年12月をめどに会員企業の募集も開始する計画だ。