住宅・ビル・都市開発を網羅する総合展

アイテック阪急阪神は、「住宅・都市イノベーション総合展2017」で、レゴリスが開発する図面管理システム「SpiderPlus（スパイダープラス）」の紹介を行った。また、両社は2017年12月14日に、資本業務提携を発表している。

ライナフは、「住宅・都市イノベーション総合展2017」で、スマートロックシステム「NinjaLock」と、「スマート会議室」などの不動産テックソリューションを紹介した。

大成とNTT東日本、ブルーイノベーションは、「住宅・都市イノベーション総合展2017」で、オフィス内自律飛行ドローンによる社員残業抑制・オフィスセキュリティシステム「T-FREND」を展示した。

オムロンはビルオートメーション向けの画像型人感センサーを開発した。人の数と位置を検出できるのが特徴で、赤外線センサーより高精度なビルの照明・空調の自動制御に活用できるという。2017年4月から発売する。

構造計画研究所は2017年1月から米LockStateのスマートロックシステムを日本国内で展開する。物理的なカギを使うこと無く、遠隔地から施設や特定エリアの入退室管理や制限が行えるクラウドサービスで、施設管理の効率化に役立つ。米国では民泊サービスの米Airbnbも採用しているという。

NTTファシリティーズは「第1回 スマートビルディングEXPO」に出展し、展示ブース内に実際に設置した各種センサーからの情報をBIMデータと統合し、リアルタイムに可視化するデモンストレーションを披露した。

NTTファシリティーズは、「関西 スマートビルディングEXPO」で建物安全度判定サポートシステム「揺れモニ」などを展示した。地震直後に素早く建物の安全度を判定できるシステムだ。

米国に本社置くKinestral Technologiesは、IoT調光ガラスを発表した。Kinestralの技術にいち早く目を付け、2012年からパートナーシップを築いてきたのがガラス世界最大手の旭硝子（AGC）である。「5年間全てのステップを一緒に歩んだ」という両社は、量産化に向けて次の舵を切った。

物質・材料研究機構と早稲田大学、多摩美術大学は共同で、遮光状態がグラデーション変化する調光ガラスを開発したと発表した。この調光ガラスは、同グループが研究を進めてきた新素材のポリマーを活用しており、遮光と眺望の両立が特長だとする。

電通国際情報サービス（ISID）とダイダンは、IoTを活用したスマートビル制御システムの実証実験を開始すると発表した。2017年5月17日〜7月末で、その有用性と課題を検証するという。

地球温暖化対策など国際的に省エネルギー化への取り組みが強まる中、建築物の省エネ化は大きく遅れているといえる。建築物の省エネ化にはさまざまなアプローチがあるが、重要なポイントが「人の動きをどう捉えるか」という点だ。そのカギを握る技術としてIoTが大きな注目を集めている。

清水建設とNTTテクノクロスはセンサーとIoT基盤を活用し、オフィスの使われ方を“見える化”する実証実験を開始する。客観的なデータで使われ方を把握し、オフィス内レイアウトの見直しや、それに伴う生産性の改善につなげていく狙いだ。

村田製作所がBEMS向けCO2センサーを商品化。ビル空調用ダクト内に設置し、モニタリングすることで、必要なときだけ換気を行うなど、省エネに活用できるという。

米スタンフォード大学は、特殊な光学面を持つことで放射冷却を利用する冷却システムを開発、試験している。このシステムは、冷却機構に電力を使用せず、既存の空調や冷凍機に接続することができる。この装置の導入により一般的な商業ビルでは、消費電力を約2割削減が可能になるという。

東急建設は富士電機と共同で、地震時から平常時まで建物のモニタリング状況を見える化し、建物の健康状態を診断する構造ヘルスモニタリングシステム「4D-Doctor」を開発した。

ジョンソンコントロールズは、ビルオートメーションシステム「Metasys」シリーズの新バージョンの販売を開始した。ユーザーインタフェースの改善と、セキュリティを強化したのが特徴だ。さらに、PCだけでなく、スマートフォンやタブレット端末からでも、中央監視室と同様の作業を行えるようにするなど、作業者の利便性を高める改善を多数加えた。