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2018年9月28日の記事
ニュース

前田建設工業は、帝人が開発した鉄骨並みの強度を有する高機能繊維の複合素材「AFRW(Advanced Fiber Reinforced Wood)」を建築物に初適用した建築プロジェクトを2018年10月に始動させる。対象となる建築物は、2018年度期末の完成を目指す、帝人の東京研究センター内の集会場。

石原忍,BUILT
2018年9月27日の記事
ニュース

清水建設は、鉄骨構造物専用CAD「KAPシステム」の活用により、年間の鉄骨使用量の事前割り出しを高い精度で実現している。自社でKAPシステムの強化も図り、BIMソフトウェア「Autodesk Revit」と一体化することで、鉄骨に関わる全関係者とリアルタイムでの情報共有も達成した。

宮城谷慶一郎,BUILT
2018年9月26日の記事
ニュース

エプソンは、一般ユーザーにも人気の高いメガネ型スマートグラス「MOBERIO」の新製品として、有線接続に対応した業務用モデル2機種を10月から順次発売する。主な用途のドローン操作では、1人で機体を操作しながら、撮影した映像もリアルタイムで確認できる。

宮城谷慶一郎,BUILT
2018年9月25日の記事
特集

ヤマト広告は、販売展開している総合デジタルサイネージ(DS)システム「ヤマトサイネージ」に、朝礼看板や仮囲いに掲出するタイプなど、建設現場に特化したDSを追加した。過酷な建設現場に合わせ、防水や防塵(ぼうじん)の他、直射日光でも見やすい高輝度、大画面の図面共有システムなど、多様な機能を搭載している。

石原忍,BUILT
ニュース

太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」について解説する本連載。今回は日本での導入実績や、近年の制度改正について解説する。

馬上丈司 千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役,スマートジャパン
2018年9月21日の記事
連載

今回の連載では、ヒューマンタッチ総研が独自に実施した「建設技術者の仕事への満足度と転職意識に関するアンケート調査」の結果について詳しく紹介する。建設技術者にフォーカスした調査は非常に少なく、本調査の結果が、建設技術者の転職に関する実態を的確に把握して、その採用・定着に向けた戦略を考えるうえで少しでもお役に立てれば幸いである。

ヒューマンタッチ総研,BUILT
2018年9月20日の記事
ニュース

インフラメンテナンス国民会議は2018年9月14日、第2回となる「ドローン×インフラメンテナンス」連続セミナーを開催した。本稿では、当日のアジェンダのうち、独自のガイドラインを運用する福島県や宅配ドローン実験で注目を集めた千葉市など、先進的なドローン施策から、現状での課題と今後の可能性を探る。

石原忍,BUILT
ニュース

NEDOが超臨界地熱発電技術の調査井掘削に向けた事前調査に着手すると発表。超臨界地熱発電は地中にある高音の超臨界水を利用する技術で、一般的な地熱発電より高出力化ができるとして実現が期待されている。

スマートジャパン
2018年9月19日の記事
ニュース

兵庫県西宮市で建設が予定されている国内最大規模のサービス付き高齢者向け住宅「エレガーノ西宮」の販売センターに、福井コンピュータアーキテクトが開発した高性能VRシステムが導入された。販売センターには、サービス付き高齢者向け住宅では全国初となるVR体験スペースを常設し、入居検討者やその家族にVRを活用して住まい提案の支援を行っていく。

石原忍,BUILT
2018年9月18日の記事
ニュース

インフラメンテナンス国民会議は2018年9月14日、第2回となる「ドローン×インフラメンテナンス」連続セミナーを東京・千代田区の中央合同庁舎で開催した。2018年5月の初開催に次ぐ2回目の今回は、ドローン技術のニーズとシーズのマッチングに向けた自治体の取り組みと課題の共有、会員企業の製品やサービスを紹介した。

石原忍,ITmedia
ニュース

竹中工務店は、直交集成板(CLT:Cross Laminated Timber)と鉄骨フレームを組み合わせた工法を開発し、2018年7月25日に5階建ての兵庫県林業会館建て替え工事に初導入した。この工法であれば、中大規模の耐火建築物でCLTの構造部材としての活用や木造の大スパン建築が実現し、木材の利用促進につながる。

石原忍,BUILT
2018年9月14日の記事
ニュース

大成建設は、建物内部の浸水リスクを評価・判断するシステム「T-Flood Analyzer」に、避難経路と避難にかかる所要時間を算出する機能を追加した。新機能により、集中豪雨や台風など、近年都市の排水能力を超え、甚大な被害をもたらす水害に対して有効な防災計画が立案できる。

石原忍,BUILT
ニュース

エナジー・ソリューションズは、産業用ソーラーシステム提案支援サービス「産業用ソーラーマスター」に、自家消費を目的とした太陽光発電の提案書作成機能を追加。発電量や電気料金の削減額など、必要な情報をシミュレーションできるという。

スマートジャパン
ニュース

京都大学と大阪大学の研究グループは、高品質で再現性に優れるスズ系ペロブスカイト半導体膜の成膜法を開発。この手法により、光電変換効率が7%を上回るペロブスカイト太陽電池の作製が可能となるという。

スマートジャパン
2018年9月13日の記事
ニュース

凸版印刷は、建設や製造現場の労務状況を分析できる「ID-Watchy(アイディーウォッチー)」に、リストバンドタイプの生体センサーを連携させた「ID-Watchy Bio(アイディーウォッチーバイオ)」を開発した。これまでのID-Watchyの位置情報と映像に加え、生体データを取得することで、現場の健康管理も行えるようになる。ID-Watchy Bioは2018年内をめどに製品化を目指す。

石原忍,BUILT
ニュース

PALTEKは、イノフィスが開発した空気圧式アシストスーツ「マッスルスーツ」シリーズに、導入しやすい低価格化・軽量化を図った「Edge」モデルが新たに加わり、販売を開始した。マッスルスーツは、これまでに3400台以上が導入されており、今後引き合いの多い建設業界にも本格的にPRしていく。

石原忍,BUILT
2018年9月12日の記事
ニュース

東急建設は、東京都市大学・西村功教授と共同で、油圧ダンパー(制震)と積層ゴム支承(免震)を組み合わせたハイブリッド構造の実用化に向けた実証実験を行い、従来のパッシブ型制震構造を上回る性能を確認した。2020年を目標に実際の建物へ適用し、社会実装に向けた取組みを加速させる。

石原忍,BUILT
2018年9月11日の記事
ニュース

出光興産は同社が権益を保有するノルウェーの海洋油田の設備に、洋上風力発電を利用して直接電力供給を行うプロジェクトの検討を開始。実現すれば世界初の試みになるという。

スマートジャパン
ニュース

ミライトは三井物産の電力系統安定化に向けた実証実験に参画。同社の研修センターに蓄電池などを設置し、ピークカットやエネルギーマネジメント、電力事業者のニーズに応じた調整電力の供給などを検証する。

スマートジャパン
ニュース

東急リバブルが、いち早く中古一戸建住宅の屋根上検査にドローンを導入する。「リバブルあんしん仲介保証」に追加されるもので、従来困難だった雨漏りの可能性がある屋根上の詳細な検査を実現、併せて保証対象も拡充した。

宮城谷慶一郎,BUILT
2018年9月10日の記事
ニュース

太陽光発電と農業を両立する手法として、近年、国内で大きな期待と注目を集めている「ソーラーシェアリング(営農型太陽光発電)」。その背景や今後の展望、運用面のポイントなどについて、千葉エコ・エネルギーの馬上丈司氏が解説する。

馬上丈司 千葉エコ・エネルギー株式会社 代表取締役,スマートジャパン
ニュース

共和電業は、遠隔かつ非接触で、大型インフラ構造物の長期連続モニタリングを可能にする高精度カメラを開発した。新型カメラは、観測場所を選ばず、1台で奥行き方向の“変位測定”もできるため、全国に多数あるとされる老朽化した橋梁(きょうりょう)や道路、鉄塔の維持・管理において、業務効率化や省人化を図ることができる。

石原忍,BUILT
2018年9月7日の記事
特集

鳥取県に本社を置くアイコンヤマトは、GISシステム「すいすい君シリーズ」を開発し、地域に根差した企業として、地元・鳥取県 県土整備部の道路や河川の台帳管理に採用されている。すいすい君シリーズは、電子地図上に帳票や報告書の他、写真・動画も一元的に管理できるため、地図を使った幅広い業務でペーパーレス化や作業効率化を図ることができる。

石原忍,BUILT
ニュース

ソフトバンク・テクノロジーらは、ドローンを用いた太陽光パネルの赤外線検査にAIを活用した自動解析ツールを開発。これまで数時間かかっていた2MWメガソーラーの解析が3分で行えるという。

スマートジャパン
ニュース

凸版印刷は、長年にわたって現地調査を続けてきた国際的なデザインの祭典「ミラノ・デザイン・ウィーク」のデザイントレンドを解説するプレミアムセミナーを開催した。講師には、昨年まで凸版印刷顧問を務めた梅崎健氏(現・武蔵野美術大学客員講師)を招き、ミラノサローネのCMFP(カラー、マテリアル、フィニッシュ、パターン)の潮流を今となっては貴重になった多数の写真でひもとき、今後のトレンド予測についても解説した。

石原忍,BUILT
2018年9月6日の記事
ニュース

JR東日本は、鉄道施設のメンテナンスにロボットやドローンを導入して、業務効率化などの検証を始める。母体となるのは、120社を超える企業・団体が参画している「モビリティ変革コンソーシアム」。コンソーシアム内に設置された3つのワーキンググループで、ロボットの活用やスマートシティーの実現、駅からのラストワンマイルを利便化するDoor to Doorの推進にそれぞれ取り組む。

石原忍,BUILT
2018年9月5日の記事
ニュース

戸田建設は村田製作所と共同で、IoTを活用した建設現場の作業者の生体データをヘルメットに取り付けたセンサーで取得する「作業者安全モニタリングシステム」を開発した。センサーデバイスは、作業用ヘルメットに装着するだけで、生体・環境情報を取得することができる。このシステムにより、健康状態を“見える化”することで、現場監督者が適切な管理を行い、作業者の安全確保が確実に行われる労働環境が実現する。

石原忍,BUILT
特集

福井コンピュータは、CIM(Construction Information Modeling)ソフトウェア「TREND-CORE(トレンドコア)」に、点群データを取り込んで合成できる新機能を開発した。これにより、施工プロセスや工事完成イメージを3D空間上で把握できるようになり、設計段階や工事着手前の問題点の確認や完成イメージをつかむことが容易になる。

石原忍,BUILT
2018年9月4日の記事
ニュース

2019年2月から建設業界でも5m以上の高所作業でフルハーネス安全帯(墜落制止用器具)の着用義務化が始まる。グローバル市場でフルハーネス安全帯を販売しているスリーエムジャパンは、フルハーネスの製品ラインアップ紹介と吊(つ)り下がり体験会を都内で行った。

石原忍,BUILT
ニュース

資源エネルギー庁がFITの申請に関して、一部の運用および書類提出のルールに変更を加えると発表。これまでの「標準処理期間」を見直すとともに、これまで申請後の提出が可能だった接続同意書類を、申請時点での提出を必須にする。

陰山遼将,スマートジャパン
ニュース

調査会社の富士経済は、今後の次世代電池の世界市場に関する調査結果を発表。電気自動車(EV)向けで注目される全固体型リチウム二次電池は、2035年に2兆7877億円の市場規模と予測した。

スマートジャパン
2018年9月3日の記事
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