最新記事一覧
MONOistに掲載した記事を読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集しました。今回は、「SANPE Japan 先端材料技術展2023」と「IPF Japan 2023（国際プラスチックフェア）【第10回】」で展示された注目素材を取り上げた記事をお送りします。
()
日立ハイテクは、金属薄膜の材料開発でケミカルズインフォマティクスとマテリアルズインフォマティクスを用いた新手法の検証実験を実施した。従来法と比べて材料選定では9割以上、条件探索では約8割の工程を削減できる。
()
シスメックスと日立ハイテクは、キャピラリー電気泳動シーケンサーを基盤とした新たな遺伝子検査システムの共同開発に向けて合意した。
()
日立ハイテクは、高精度電子線計測システム「GT2000」を発売した。High-NA EUV露光向けに低ダメージ高精度計測機能、超高速多点計測機能を搭載したほか、測長値差の極小化を図っている。
()
日立ハイテクは、半導体生産ライン向け日立暗視野式ウエハー欠陥検査装置「DI4600」を発売する。データ処理能力の向上やウエハー搬送時間の短縮などにより、検出精度とスループットが向上した。
()
日立ハイテクのマテリアルソリューション部は、「IPF Japan 2023（国際プラスチックフェア）【第10回】」で、キャッサバ（タピオカ）デンプン添加のバイオプラスチックや高品質リサイクルプラスチックおよび品質制御成形ソリューション、粉末積層造形（3Dプリンタ）用ポリブチレンテレフタレート（PBT）-リサイクルCF粉末を披露した。
()
日立ハイテクは、茨城県ひたちなか市足崎に新工場用地を取得した。体外診断、分子診断に関わる製品の開発、生産能力の強化を目指す。
()
竹中工務店は、大阪・関西万博の工事現場で、迫る建設業2024年問題に対し、現場と工事事務所の往復を削減するべく、移動する工事事務所として、「牽引式オフグリッド型モバイルハウス」を導入した。
()
日立製作所は、同社のヘルスケア事業を会社分割し、100％子会社の日立ハイテクに継承することを決定した。日立グループにおけるヘルスケア事業の強化を目的としている。
()
日立ハイテクサイエンスは、液体中の金属元素を測定する偏光ゼーマン原子吸光光度計「ZA4000」シリーズ4機種を発売した。測定対象以外の共存物による測定結果への影響を取り除き、安定かつ高精度な分析ができる。
()
日立製作所は、プライベートイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2023 JAPAN」において充電インフラなどのEV関連ソリューションを展示した。
()
日立ハイテクサイエンスは、試料の加熱、冷却中に荷重をかけて弾性率の変化を測定する、熱分析装置「NEXTA DMA200」を発売した。荷重出力部の磁気回路を刷新し、荷重を従来比で2倍としている。
()
日立製作所と日立パワーソリューションズは、関東圏に拠点を構える日立グループの研究開発グループやエネルギー事業部門の事業所約20カ所が連携してエネルギー利用の全体最適を図る取り組みについて説明した。
()
筆者は2022年7月のコラムで、日本の前工程装置の世界シェアが、2010年から2021年にかけて急落していることを報告した。2022年もその状況は改善されていない。だが、露光装置には、一筋の光明を見いだせそうである。
()
日立製作所は、同社のLumadaソリューション「Hitachi AI Technology/計画最適化サービス」を日立ハイテクに導入し、生産計画を自動立案化したと発表した。
()
多くの業務データの中心となるERPの効果的な活用は、加速度的な環境変化に対応するための鍵になりそうだ。SAPジャパンのイベントで、日立ハイテクが自社の事例を紹介した。同社はどのように全社最適のERP活用を推進しているのだろうか。
()
2023年5月12日、東芝の決算が発表されたことで、大手電機メーカー8社の決算が出そろった。各社の決算内容および、2023年度業績見通しについてみていこう。
()
日立ハイテクは、山口県下松市の笠戸地区に新製造棟を建設する。生産ラインのデジタル化や自動化を推進し、半導体製造装置事業でのエッチング装置の生産能力を増強する。
()
日立製作所が2022年度決算と「2024中期経営計画」の進捗状況について説明。上場子会社がゼロとなり日立Astemoも非連結化することから、事業ポートフォリオ改革は一区切りとして今後はサステナブルな成長に経営の主軸を切り替えていく方針だ。
()
日立ハイテクは、約240億円を投資して、山口県下松市の笠戸地区に半導体製造装置の新製造棟を建設する。2025年度よりエッチング装置の生産を始める予定だ。
()
吉野家（東京都中央区）は3月31日まで、「朝食べたら昼か夜が200円オフ」となる朝活クーポンキャンペーンを実施する。
()
経済産業省、国土交通省、厚生労働省、文部科学省は第9回「ものづくり日本大賞」の内閣総理大臣賞受賞者を2022年1月10日に発表した。ミスミのデジタル部品調達サービス「meviy（メヴィー）」や、メディカロイドと川崎重工業による国産初の手術支援ロボット「hinotori サージカルロボットシステム」の開発などが受賞した。
()
日立ハイテクは、パターンなしウエハー表面の異物や欠陥を検査するウエハー表面検査装置「LS9600」を発売する。高出力かつ短波長の深紫外レーザーなどを新たに採用し、従来製品に比べ、スループット性能が約2.6倍向上している。
()
名古屋大学は、日立製作所や日立ハイテクとの共同研究により、蒸気プラズマによる三元金属炭化物（TiAlC）のドライエッチングに成功した。
()
2022年11月11日に東芝の2022年3月期（2022年度）上半期決算が発表され、大手電機8社の決算が出そろった。急速に円安が進んだ中で、増益の追い風を受けた企業がほとんどないという実態に、個人的にはやや驚きと失望を感じている。ここでは各社の注目すべき点を紹介しながら、今後の見通しについて述べてみたい。
()
SEMIは2022年11月1日（米国時間）、半導体バリューチェーンにおける気候変動対策を進めるため「半導体気候関連コンソーシアム（SCC）」を設立、設立メンバーとして65社が参画した。半導体エコシステムからの温室効果ガス排出削減を加速するのが狙い。
()
日立製作所の2022年度上期の連結業績は、売上高が前年同期比12％増の5兆4167億円、利益指標のAdjusted EBITAが同5.5％増の3930億円で、円安による為替影響と市況回復傾向、グローバルロジックの買収効果により増収となり、日立エナジーや鉄道、ビルシステム、日立ハイテクの計測分析システムのけん引により増益を確保した。
()
日立ハイテクサイエンスは、卓上型蛍光X線膜厚計「FT230」を日本、韓国、台湾、アセアン地域向けに販売開始する。測定条件の選択や測定位置決め、測定結果取得などにかかる時間を短縮し、めっき被膜の膜厚測定を効率化する。
()
紳士服大手AOKIの前会長・青木拡憲氏が贈賄疑惑を認め始めた、とマスコミ各社が報じた。それにしても、なぜAOKIは“うまみ”の少ない五輪ライセンス商品のために、「危ない橋」を渡ったのか。その背景にあるのは……。
()
既出の記事で、日本全体の前工程装置のシェアが2013年頃から急低下していることを指摘した。本稿ではその現象をより詳細に分析し、シェアが低下している根本的な原因を探る。
()
日立製作所が2022年度第1四半期の決算を発表。同年度第1四半期の連結業績は、売上高が前年同期比9％増の2兆5698億円、利益指標のAdjusted EBITAが同4％減の1548億円。急激に円安が進んだ為替影響などにより増収となったが、白物家電などの生活・エコシステム事業、自動車部品事業を手掛ける日立Astemoが減益の要因となった。
()
高い成長予測が続く半導体市場。半導体製造装置で高いシェアを占める日本メーカーだが、詳しく分析してみると、そのシェアは急速に低下しつつあることが判明した。これはどういうことなのだろうか？
()
台湾の半導体受託製造大手であるTSMCは2022年6月24日、茨城県つくば市の産業技術総合研究所つくばセンター内に設置した「TSMCジャパン3DIC研究開発センター」の開所式を行った。同センターでは半導体微細化の限界が予想される中、後工程の3次元パッケージ技術の量産を可能とするための技術開発を日本の材料メーカーや装置メーカー、研究機関との共同研究で実施する。
()
日立ハイテクは、解析システム製品の新規ソリューションの開発力を強化するため、顧客向けデモンストレーションおよび協創拠点「アドバンストテクノロジーイノベーションセンタ那珂」を開設した。
()
日立製作所は、オンラインで開催した投資家向け説明会「Hitachi Investor Day 2022」において、新たに組織された「コネクティブインダストリーズセクター」の事業戦略を説明。同セクターの事業目標として、2024年度に売上高で2021年度比16％増の3兆2000億円、Adjusted EBITDA率で同3.6ポイント増の13％を目指す。
()
2022年3月8日、米3Mのベルギー工場が、ポリフルオロアルキル物質（Poly Fluoro Alkyl Substances, PFAS）の一種である、フッ素系不活性液体（登録商標フロリナート）の生産を停止した。これによって半導体生産は危機的な状況に陥る可能性がある。本稿では、PFAS生産停止の影響について解説する。【訂正あり】
()
どんな環境下でも営業利益1兆円を稼げる会社にするという高い目標も掲げており、今後の取り組みがぜん注目が集まりそうです。
()
日立製作所の新たな取締役 代表執行役 執行役社長兼COOに小島啓二氏が就任した。小島氏に、Lumada事業の成長を含めた2022年度から始まる次期中期計画に向けての方向性や、上場子会社である日立建機の扱い、研究所出身として経営者が技術を知っていることの重要性などについて聞いた。
()
日立ハイテクは、米オレゴン州ヒルズボロ市に、半導体エンジニアリングの新たな拠点「Hitachi's Center of Excellence in Portland」を設立し、米国の半導体技術開発拠点を集約する。
()
経済産業省は2021年5月31日、「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の「先端半導体製造技術の開発（助成）」における実施者として、「高性能コンピューティング向け実装技術」に関するTSMCなど、5件の採択を決定した。
()
日立製作所は、同社 取締役会長 執行役の中西宏明氏の退任に合わせて、社長兼CEOの東原敏昭氏が会長兼CEOに、代表執行役 執行役副社長 社長補佐を務める小島啓二氏が新たに社長兼COOに就任する人事を発表した。「Lumada」の立ち上げに尽力したことで知られる小島氏は、今後の方針として「徹底的にスピードアップしていく」ことを掲げた。
()
日立ハイテクは、茨城県ひたちなか市に新工場「マリンサイト」を竣工した。DXを推進するスマートファクトリーによる高効率かつ安定生産体制の構築により、拡大する半導体関連市場の需要に応える。
()
多種多様な事業を傘下に持つ事業形態は「コングロマリット（複合企業）」と呼ばれ1980年代の米国で全盛期を迎えた。日本でも、総合商社に限らず、もともと旧財閥グループを中心として複合企業体が多く、日立、IHIやソニーなどはメーカー型の複合企業の典型である。なぜ、企業は複合企業化するのか？ 識者が解説する。
()
MONOistが2020年12月14〜15日にかけて開催した「MONOist IoT Forum 2020」で、セールスフォース・ドットコム インダストリーズトランスフォーメーション事業本部の鹿内健太郎氏が「未来を自ら生み出すためにすべきこと」をテーマに登壇し、製造業の競争力向上をテーマに講演を行った。本稿ではその様子をレポートする。
()
日立ハイテクは、直径200mm（8インチ）以下のシリコンウエハーを対象にした欠陥形状評価SEM（走査型電子顕微鏡）「CT1000」の販売を始めた。ウエハー上のパターン形状や製造工程で発生する欠陥を3次元的に観察することができる。
()
日本企業のDXは他の先進国の企業と比べて遅れがちだといわれている。その一因として挙がるのが、ベンダーやSIerにITの導入を丸投げする、いわゆる「御用聞き」スタイルだ。これを抜け出し、企業が主体的にDXを進められるようにするために必要な変化とは何か。
()
DXが重要性を増す中、その実現を支える要素としてITスキルに注目する企業は多い。IT人材の不足に悩み、DXに難しさを覚えるという企業もあるだろう。しかし、ベンダーの立場で企業のIT導入に40年関わってきた筆者は、DXを支える重要な要素として、多くの日本企業が抱える”あるスキル”を挙げる。
()
「こいつ、動くぞ！」。NeUとバンダイは脳活動のコントロールによりミニチュア「ザク」を動かす実験に成功した。
()
日立ハイテクは、電子ビーム方式の金属3Dプリンタ向けに、Applied Physics Technologiesが製造する単結晶素材の電子源をグローバル販売する。同方式の金属3Dプリンタは幅広い分野での活用が見込まれ、電子源の需要増に対応する。
()
Lam Researchが「365日メンテナンスフリー」と銘打ったドライエッチング装置「Sense.i」を開発した。Sense.iは何がすごいのか。その特長と、Sense.iがもたらすであろう製造装置分野への影響、さらになぜLam Researchがこのような装置を開発できるに至ったかを解説する。【訂正あり】
()