最新記事一覧
信州大と仏モンペリエ大学の国際共同研究グループは、高容量リチウムイオン電池の長寿命化につながる材料設計の新たな指針を示した。正極材料に用いるNi（ニッケル）リッチ層状酸化物（NCM811）の表面近傍にフッ素を適切に導入することで、充放電反応時に生じる結晶構造の変化と電解液との界面反応を同時に安定化できるという。
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理化学研究所（理研）と宇都宮大学らによる国際共同研究グループは、波長2μmの固体レーザーとマルチレーザー照射法を組み合わせることで極端紫外線（EUV）光変換効率を40％も高めることに成功し、その有用性を実証した。EUV露光装置の省電力化につながるとみている。
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ソニーコンピュータサイエンス研究所は、VC Cell Therapyとの共同研究により、折り紙構造に着想を得た小型手術支援ロボット「Origanoid」を開発した。ウサギの動物モデルでの網膜下投与検証を実施し、高い成功率で液体投与を確認した。
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理化学研究所（理研）らによる国際共同研究グループは、湿った環境や水中でも安定して動作する「透明導電ナノ膜」を開発した。雨水や海水、体液などへの耐久性に優れていて、ウェアラブルデバイスや透明な脳表面電極などへの応用に期待する。
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大阪大学、東京大学、青山学院大学、artience（東京都中央区）らの共同研究グループは2026年8月、近赤外光を利用して発電する無色透明な有機太陽電池（OSC）の開発に成功したと発表した。
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太陽ホールディングスは東北大学との共同研究で、高周波基板向け反応性PPE材料が熱硬化後に高い耐溶剤性を示すメカニズムを解明した。実験とシミュレーションを組み合わせ、3次元ネットワーク構造の形成過程を可視化。次世代電子材料の開発を大きく加速させる成果として注目されている。
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東陽テクニカは、量子科学技術研究開発機構（QST）および、Type-I Technologiesと共同で、量子センシング技術に関する研究を始める。ダイヤモンドNVセンターを用いた量子センサーや量子センシング装置の製品化に取り組み、量子センシング技術の早期社会実装を目指す。
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Power Diamond Systemsと東レリサーチセンターは、次世代ダイヤモンド半導体デバイスの評価に関する共同研究を開始した。ナノスケールで材料の微細構造や界面、不純物、欠陥などを解析し、デバイス性能や信頼性との関係を明らかにすることで、実用化／量産化に向けた開発を加速する。
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住友ベークライトは、東北大学との共同研究により小型で高出力密度を実現した「3D SiC-MOSFETパワーモジュール」を開発した。樹脂絶縁2層構造にしたことで、パワーモジュールのサイズを従来品の約半分に抑えた。しかも、300kVA/Lというインバーター出力密度に対応する。
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名古屋大学らによるASPIRE（先端国際共同研究推進事業）国際共同研究グループは、薄膜p型窒化ガリウム（p型GaN）表面の平たんさを維持しつつ、低抵抗のオーミック接触を形成する技術を開発した。LEDやp型GaNゲートHEMT、HBTなど、薄膜p型GaN層を用いる電子・光デバイスへの応用に期待する。
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リケンテクノスは、新居浜工業高等専門学校との共同研究で、難分解性有機物に対応する光触媒設計を確立した。高い酸化力と還元力を両立しており、難分解性有機物の分解に向けた基盤技術となることが期待される。
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群馬大学とタイ・ラジャマンガラ工科大学イサーン校による国際共同研究チームは、ノイズが多い環境でも短い時間で変化する周波数を、高精度に追跡できる周波数推定法「OS-ZFM」を開発した。
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大阪大学と東京大学、青山学院大学、artienceらによる共同研究グループは、人の目に見えない「近赤外光」で発電する、無色透明な「有機太陽電池（OSC）」を開発した。建物や自動車の窓ガラス、ウェアラブルデバイスなどに組み込むことが可能となる。
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安藤ハザマと神戸高専は、建設業の労働力不足の解消と生産性／安全性の向上を目的に、フィジカルAIを活用した建設機械の自動化に関する共同研究を開始した。
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ZOZO NEXTと筑波大学は、オノマトペなどの感性表現を用いて衣服を探索する技術に関する共同研究を開始した。ECで確認しにくい衣服の質感や触感を言葉で表現し、好みの印象に合う衣服を直感的に探せるシステムの開発を目指す。
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岡山大学と北海道大学および中国北京大学の共同研究グループは、特殊な2次元材料を用い、1つのナノ構造の中で光を「集める」機能と「ためる」機能を共存させることに成功した。しかも、光の偏光方向を変えるだけで、これら2つの機能を切り替えられることを実証した。
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北都鉄工とTengun-labelは、フィジカルAIとデジタルツイン技術を用いた橋梁塗装自動化システムの研究開発に取り組む。
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タムロンは大阪大学との共同研究により、チップ型の「MIMメタサーフェス近赤外光源」の実用化に成功した。耐熱性に優れ、薄型軽量であるため、携帯型非破壊検査機器の小型化に貢献する。
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東京大学大学院工学系研究科のTUNG Vincent教授らによる国際共同研究グループは、台湾・中央研究院応用科学研究センターと共同で、2次元半導体「単層二硫化モリブデン」を用い、室温で発光の強さを電気的に制御できる光電子デバイスを開発し、その動作実証に成功した。
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ホンダの新事業創出プログラム「IGNITION」発のスタートアップであるPathAheadは、高エネルギー加速器研究機構（KEK） 物質構造科学研究所 助教の本田孝志氏との共同研究が、国土交通省の「2026年度 SBIR建設技術研究開発助成制度」に採択されたと発表した。
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名古屋工業大学、東京大学、京都大学などの共同研究グループなどがScience誌に発表した論文「Structural insights into spectral tuning and retinal exchange in cone visual pigments」は、ヒトを含む霊長類（実験ではマカクを採用）が赤と緑を見分けられる仕組みが、原子レベルの立体構造解析によって世界で初めて明らかになった研究報告だ。
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シンガポールの南洋理工大学と早稲田大学の共同研究チームがNature Communicationsで発表した論文「Underwater Suit-Wearing Cyborg Insect Capable of Hours-Long Diving and Terra-Aqua Travel」は、陸生昆虫である「マダガスカルゴキブリ」に装着できる小型のダイビングスーツを開発し、数時間にわたる潜水と水陸両用の移動が可能な“サイボーグ昆虫”を実現した研究報告だ。
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関西電力送配電、竹内製作所、DeepXは、送電用鉄塔の基礎工事における掘削／排土作業の遠隔化と自動化に向けた共同研究を開始した。
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大阪公立大学を中心とする国際共同研究グループは、熱放射の向きを自在に制御できる新たな光デバイスを理論的に提案した。今後、提案したデバイスを試作し動作実証などを行っていく予定。
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理化学研究所、東北大学、東京大学、住友化学の共同研究グループは、強誘電性を示す鉛フリーハライドペロブスカイトの薄膜を作成し、可視光域での巨大な光電流応答の観測に成功したと発表した。
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理化学研究所（理研）などの共同研究グループは、強誘電性を示す鉛フリーペロブスカイト薄膜で観測されるシフト電流応答が、可視光域で従来に比べ1桁以上も上回ることを確認した。鉛（Pb）を含まない環境調和型光電変換材料として太陽電池などへの応用が期待される。
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Preferred Networks（PFN）は、トヨタ未来創生センターと、開発中のAI半導体「MN-Core L」シリーズを用いたフィジカルAIの推論処理高速化に関する共同研究を開始した。従来品の50倍以上の帯域幅を目標に開発を進めている。
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Turingは、SUBARUと共同で車載End-to-End自動運転システムの技術構築に向けた研究に取り組むとともに、デンソーと共同でフィジカル基盤モデルの開発を開始する。
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マクセルは、宇宙航空研究開発機構（JAXA）と全固体電池の共同研究を始める。温度管理設備を最小限に抑えた小型衛星における「機体の軽量化」や「設計自由度の向上」を目指す。
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東京大学大学院総合文化研究科の酒井邦嘉教授らの研究チームがPLOS Oneで発表した論文（コアミックスとの共同研究の成果）「Manga reading on paper vs. digital devices: Prospective effects on core and supportive integration processes in the brain」は、紙のマンガを読むことが電子書籍に比べて脳活動の“省エネ化”を促すことを実証した研究報告だ。
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東北大学の研究グループは、筑波大学や佐賀大学との共同研究により、酸化亜鉛の欠陥構造を制御することで、高価なレアアースを使わずに極めて高い感度の「応力発光」を実現した。電源不要の近赤外発光は、医療センサーやインフラ診断などへの応用が期待される。
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電気通信大学の研究グループは、東京大学や中国の蘇州大学との共同研究により、コロイド量子ドット（CQD）インクを用いた太陽電池を、大量かつ安価に製造できる技術を開発した。試作した大面積モジュールで変換効率10.0％を達成した。「発電する窓ガラス」や「着る太陽電池」などへの応用を想定している。
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KDDIと楽天モバイルは、ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業に採択された。両社はデータセンターと無線アクセスネットワークの消費電力削減に向けた研究開発を開始する。2030年度までに通信インフラの性能向上と省電力化を両立する技術を確立し、消費電力の約40％削減を目指す。
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NTTは東京都内で開催した「NTT コミュニケーション科学基礎研究所 オープンハウス2026」内覧会で、車両操作の乱れと連動する瞳孔指標の抽出に成功したと発表した。
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極端紫外線（EUV）露光用ペリクルの主流候補とされているカーボンナノチューブ（CNT）ペリクル。最大の課題は「耐久性と光透過率の両立」だが、この解消に向けた大きな一歩となる技術をリンテックが開発した。同社は産業技術総合研究所（産総研）の先端半導体研究センターとの共同研究により、90％と高い光透過率を維持しつつ、CNTペリクルの耐久性を大幅に向上させることに成功した。また、産総研つくばセンター中央事業所内に同CNTペリクルの量産設備を導入。「つくばイノベーティブクリエーションセンター」として2026年内を目標に、「EUVペリクルプロダクト」の本格生産開始に向けた取り組みを推進していく。
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理化学研究所などの国際共同研究グループがCell Reportsで発表した論文「Activation of neurogenesis improves amyloid-β pathology and cognitive function through AMP kinase signaling in Alzheimer’s disease model mice」は、脳内にある神経幹細胞を若返らせて活性化する新たな手法により、アルツハイマー病モデルマウスの症状を改善することに成功した研究報告だ。
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早稲田大学は、宇宙航空研究開発機構（JAXA）、東京大学、慶應義塾大学との共同研究で、極超音速実験機による音速の5倍（時速約5400km）に相当するマッハ5燃焼実験に成功した。同校によれば「日本初」。【訂正あり】
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富士通と米カーネギーメロン大学がフィジカルAIの共同研究センターを設立した。成果は同社が開発を進める新基盤「Fujitsu Kozuchi Physical OS」に組み込む計画だ。OSを名乗るこの基盤は何を統合し、何を可能にするのか。
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東海大学、理化学研究所、神戸大学の共同研究グループがNature Communicationsで発表した論文「Targeting notch signaling to restore neural development and behavior in mouse models of ASD」は、自閉スペクトラム症（ASD）の新たな発症メカニズムを解明した研究報告だ。
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名古屋市立大学や金沢大学による共同研究グループは、内視鏡（胃カメラ）を使わずに胃の内部を立体的に観察できる「バーチャル内視鏡検査法」を発表した。
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理化学研究所（理研）と大阪大学の共同研究グループは、144量子ビットチップを搭載した新型の国産量子コンピュータ「叡−II（エイツー）」による量子計算クラウドサービスを始めた。これによりユーザーは従来の「叡」を含め、2台の量子コンピュータを利用することが可能となる。
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ZOZO NEXTは、慶應義塾大学SFC研究所の巴山竜来氏とともに、数学を用いた織物設計技術に関する共同研究を、2026年4月1日から開始した。
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東京大学とデンソーが10年間にわたる産学協創協定を締結。DWPT（走行中無線給電システム）をはじめ、これまで両社が特定分野で行ってきた共同研究の枠組みを拡大し、モビリティを起点とする持続可能な社会システムの構築に向け、中長期の視点で研究開発から実証、社会実装、人材育成までを一体で進めることを目指す。
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RYODENは、長崎県立大学と次世代の製造現場を見据えた共同研究を開始する。
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本田技術研究所とイーディーピーは、ダイヤモンドデバイス用材料に関する共同研究について基本合意した。ダイヤモンドパワーデバイスの早期実用化に向けて、2026年8月末までに正式な契約を結ぶ予定。
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カシオ計算機と宇宙航空研究開発機構（JAXA）は、カシオの高精度測位システム「picalico（ピカリコ）」を用いて、月面探査の測位に向けた共同研究を行っている。共同研究の内容や、JAXA相模原キャンパスで実施された測位実験の様子を紹介する。
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NECと住友重機械は、油圧ショベルに搭載したカメラ映像やセンサー情報を基に、建設現場のリスクシーンを抽出し、ヒヤリハットレポートを自動生成するシステムの共同開発を開始する。
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住友電設は、名古屋工業大学と共同研究した成果を活用し、富山県高岡市に年間2トンの回収SF6（六フッ化硫黄）ガスを処理するための大型プラントを製作すると発表した。2026年4月からプラントの組み立てを始める。本格稼働すれば、年間2トンの回収SF6ガスから、年間3.2トンの蛍石を生成できる能力を持つことになる。
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NTT東日本、埼玉県、埼玉県下水道公社など8者は、下水道管路維持管理の「工程一体化DXモデル」の構築に向けた共同研究協定を締結した。点検／調査／解析／補修／情報管理を一気通貫でつなぐことで、異常の早期発見と予防保全を目指す。
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日産自動車は、次世代の自動車開発に必要となる高度な3Dプリンティング技術と接合技術の開発を進めるため、大阪大学 接合科学研究所と共同で「日産自動車 溶接・接合共同研究部門」を設立した。
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