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「リチウム」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

最新記事一覧

東京大学の山田淳夫教授らによる研究グループは、MXene(マキシン)と呼ぶ層状化合物の層間ナノ空間に閉じ込められた、リチウムイオンと結合している水分子が、「負の誘電率」という特性を持つことを発見した。高エネルギー密度の電気二重層キャパシター(EDLC)の開発につながる可能性が高い。

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ホンダは2018年11月29日、電動バイク「PCX ELECTRIC(エレクトリック)」のリース販売を開始すると発表した。原付2種のスクーター「PCX」をベースに、新開発の電動パワーユニットを搭載した。バッテリーは、着脱可能なリチウムイオン電池「モバイルパワーパック」を使用する。

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東芝インフラシステムズと米国ジョンソンコントロールズパワーソリューションズ(JCI)は、車載システム向けリチウムイオン電池事業で協業することに合意した。米ミシガンのJCI工場で、リチウムイオン電池の製造および、鉛蓄電池と組み合わせた車載向け製品の開発と製造を行う。

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水の研究開発を基にした電池の開発と製造を手掛けるアプライドサイエンスと、マレーシアのクンプラン・パワーネットは、一般的なモバイルバッテリーと同じ3000mAhの容量の充放電を3分で完了するリチウムイオン電池技術「ハイレートセル」を開発したと発表した。

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パナソニックとファインセラミックスセンター、名古屋大学は2018年9月3日、電池内部のリチウムイオンの動きを充放電中に可視化する技術を共同で開発したと発表した。開発した技術により、全固体リチウム(Li)イオン電池の課題の一部が特定でき、同電池の実用化に向け「大きく前進することが期待できる」(パナソニックなど)という。

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宇部興産は2018年7月31日、リチウムイオン電池のセパレーター事業を強化するため、新会社の設立と事業移管を行うと発表した。マクセルとの共同出資会社である宇部マクセルに宇部興産のセパレーター事業を移管するとともに、新会社「宇部マクセル京都」を設立して需要が急増する塗布型セパレーターの研究開発を加速させる。宇部興産とマクセルがセパレーター事業を一体運営することにより、競争力を高める。

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新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、全固体リチウムイオン電池の研究開発プロジェクトの第2期を開始する。全固体リチウムイオン電池の製品化でボトルネックとなっている課題を解決する要素技術を確立するとともに、プロトタイプセルで新材料の特性や量産プロセス、車載用としての適合性を評価する技術も開発する。期間は2018〜2022年度で、事業規模は100億円を予定している。

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トヨタ紡織は、「人とくるまのテクノロジー展2018」において、新たに開発したラミネート型リチウムイオン電池を展示した。従来のハイブリッド車向けリチウムイオン電池と同程度のエネルギー密度でキャパシター並みの入出力密度を持つ。ハイパワーが求められるスーパースポーツカーやプレミアムカー向けに提案していく方針だ。

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ソフトバンクと物質・材料研究機構(NIMS)は、リチウムイオン電池の5倍のエネルギー密度が期待されるリチウム空気電池の実用化を目指す「NIMS-SoftBank先端技術開発センター」の設置に関する覚書を締結。同センターの活動により、NIMS単独の研究で2030年ごろとしていたリチウム空気電池の実用化時期を、2025年ごろに早めたい考えだ。

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