最新記事一覧
モバイルコンピューティング推進コンソーシアム（MCPC）は、スマートフォンやモバイルバッテリーなどに内蔵されているリチウムイオン電池の安全な取り扱いを啓発するため、新たなロゴマークおよびキャッチフレーズの募集を始めた。募集期間は2025年12月12日から2026年3月31日まで。採用可否の結果は2026年4月下旬までに採用者へ通知する。
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総務省消防庁が1月29日、リチウムイオンバッテリーから出火した火災の調査結果を公表した。リチウムイオンバッテリーから出火した火災の件数は毎年、右肩上がりで増加している。火災を起こしたデバイスは、モバイルバッテリーが突出して多い。
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AmazonでOCOOPAが販売中の充電式カイロ（2個セット）を紹介。手のひらサイズに2000mAhのリチウムイオン電池を内蔵し、低温モードでは最大約7時間利用できる。価格は通常5700円で「AmazonスマイルSALE」期間中は15％オフになる。
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デクセリアルズは、リチウムイオンバッテリーの二次保護用として世界最薄となる厚み0.58mmの表面実装型ヒューズ「SFJ-21A」シリーズを開発した。スマートフォンなどの高機能化に伴う部品の小型化要求に応える。
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Amazon.co.jpのタイムセールにて、Jackeryのポータブル電源「1000 New」が42％オフで販売中だ。1070Whの大容量ながら業界トップクラスの軽量性を実現。リン酸鉄リチウムイオン電池採用で10年の長寿命を誇る。
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Xiaomiは、1月15日にモバイルバッテリー「Xiaomi UltraThin Magnetic Power Bank 5000 15W」を発売。リチウムコバルト酸塩電池の採用で厚さ6mmを実現し、1月28日まで購入時にUSB Type-Cケーブルをプレゼントする。
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2025年ごろから、リチウムイオン充電池による発火事故の報道が増えている。使わなくなったバッテリーなどの廃棄に困っている人も多いだろう。政府は自治体に対して、リチウムイオン充電池の分別回収を呼び掛けているが、対応スピードは自治体ごとに差がある。
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AmazonのスマイルSALEにて、Ankerの最新ポータブル電源「Anker Solix C1000 Gen 2」が43％オフで登場。1024Whの大容量と1550Wの高出力を備え、防災やキャンプ、節電など幅広い用途に適した一台だ。
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使い勝手の良いポータブル電源が、年始にセール価格で販売されている。リン酸鉄リチウムイオン電池を採用し、長寿命のBLUETTIポータブル電源が最大54%オフで購入できる。ソーラーパネルとのセットモデルもあるので、気になる人はチェックしてみてはどうだろうか。
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森田化学工業は、「ケミカルマテリアルJapan2025」で、研究開発を進めている「フッ化リチウム ナノ粒子分散液」と「フッ化マグネシウム ナノ粒子分散液」を紹介した。
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モバイルバッテリーの発火事故が懸念される中、「MOTTERU」が安全性への抜本的な解決策を打ち出した。同社は12月11日、極めて高い安全性を持つ「準固体バッテリー」の製品化を発表し、従来のリスク低減に乗り出した。メーカー自らによるバッテリー回収についても公表し、製品の提供から廃棄に至るまでの安全対策を徹底する。
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山手線での発火事故で再注目されたモバイルバッテリーの安全性。過剰な価格競争で粗悪品が横行する中、国内メーカーが動き出した。エレコムはナトリウムイオン電池、cheeroやCIOは半固体電池を採用した製品を相次ぎ投入。ポータブルバッテリー界隈では全固体電池も登場し、「脱リチウムイオン」の流れが加速している。
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電気自動車（EV）をはじめとする電動車の普及に伴い、リチウムイオン電池で使用するレアメタルの不足が国内で課題となっている。その解決策となる技術が実用化に向け大きく前進した。
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冬コミのブースでは、コラボ名刺風カードとステッカーを配布する。
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東芝は、リチウムイオン二次電池「SCiB」セルを用いた「鉄道車両向けハイパワーバッテリーモジュール」を新たに開発した。従来に比べ約3倍という高出力で充放電が行えるため、回生エネルギーを効率よく蓄電し、有効に活用することが可能となる。
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旭化成は、超イオン伝導性電解液技術に関するライセンス契約を、ドイツの電池メーカーEAS Batteriesと締結した。同技術を採用したEASの超高出力リチウムイオン電池が、2026年3月に販売開始予定だ。
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ダイソーで販売されている「USB-C充電式乾電池型リチウムイオンバッテリー」は、見た目は一般的な単3電池そのもの。しかし、USB Type-Cポートを備え、ケーブルを直接差すだけで充電できるというユニークな製品だ。専用の充電器が不要で、スマートフォンやノートPCと同じUSBケーブルで充電できるが、注意点もある。
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ファイマテックは、「第14回 高機能プラスチック展 PLASTIC JAPAN」で、天然のアルミノケイ酸塩粘土鉱物「ハロイサイト」から抽出したナノシリコンを用いたリチウムイオン電池用負極材の開発品を紹介した。
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東京都立大学と鳥取大学の研究グループは、全固体電池に向けた固体電解質材料開発において、高い導電性と安定性を両立させるための新たな原理を解明した。この原理は、リチウム系に限らず他のイオン種にも応用できるという。
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東北大学は、使用済みリチウムイオン電池（LIB）の浸出液から、リチウムを効率よく回収できる新たな「膜分離プロセス」を確立した。こうして得られた透過液を濃縮・再結晶化したところ、化学薬品を使わずに純度99％以上の電池級炭酸リチウムを得ることに成功した。
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国内のごみ処理施設では、リチウムイオン電池（LiB）の混入による火災事故が年間1万件以上発生し、被害額は100億円規模に達するという。この問題の解決に向け、PFUはAIエンジン「Raptor VISION BATTERY」の提供を開始した。
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GOTOは、廃リチウムイオン電池の安全な回収とリサイクル技術の確立を目指し、消火性成形体を用いて、人手や水、電気を使わずに作動する形状自由な消火機器の開発に取り組む。
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イノテックは電源バックアップ機能を搭載したファンレスのFAPC「EMBOX AE1170」を開発した。UPSの蓄電デバイスとして高耐熱リチウムイオンキャパシタを内蔵することで、一般的なUPSに求められる定期的なメンテナンスが不要であり、まさに「手間なしFAPC」として仕上げられている。
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PFUが、ゴミの中から「リチウムイオン電池」を見つけ出すAIエンジンを開発した。本エンジンを搭載する「LiB電池検知システム」は、本エンジンはIHI検査機械を通して販売される。
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東北大学らを中心とした共同研究グループは、全固体リチウム硫黄電池（SSLSB）の正極内部における充放電反応を高い空間分解能で可視化する手法を確立した。この手法を用い、SSLSBにおいて高速充放電とサイクル安定性を阻害している要因を突き止めた。この手法はさまざまな電池系の電極設計に適用できるという。
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アンカー・ジャパンが、充電池を内蔵する製品の一部について、自主回収を進めています。発煙や発火のリスクをゼロにできないリチウムイオンバッテリーを使う製品を買う際は、万が一の際のサポート体制が重要です。
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SNSで話題の「バッテリーが燃えた」というニュースをみて、「燃えるごみ」だと誤解する人がいるだろうか。リチウムイオン電池は圧縮されると爆発する危険物で、間違った捨て方は作業員の命を危険に晒すことになる。正しい処分方法を確認しよう。
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Francfrancが、3月から6月にかけて販売したハンディファンに動作不良や発熱の可能性があるとして、自主回収すると発表した。リチウムイオン電池に起因するものではなく、商品内部の基板（充電IC）が原因という。
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リチウムイオン電池を内蔵したモバイルバッテリーが発火・発煙する事故が相次いでいる。背景の一つが、ネット通販を介した低品質な海外製品の普及だ。
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京都大学や米国スタンフォード大学らによる共同研究チームは、層状酸化物「Li4FeSbO6」において、Fe3+とFe5+との間で起こる酸化還元反応によって、リチウムイオンを可逆的に脱挿入できることを実証した。しかも動作電圧は4.2Vと高い。安価な鉄を用いて高性能なリチウムイオン電池の開発が可能になる。
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MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、MONOistで2024〜2025年に掲載したニュースの中から、PFUとIHI検査計測が開発したリチウムイオン電池検知システムに関する記事をお送りします。
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大阪ガスと同社子会社のKRIは、電気自動車（EV）などに搭載されたリチウムイオン蓄電池の急激な容量低下を診断する新手法を開発したと発表した。
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東芝は、負極にチタン酸リチウムを採用する独自のリチウムイオン電池「SCiB」を用いた「SCiB 24V車載・産業用パック」を製品化。横浜市のみなとみらい地区でクルーズ体験が行われる、ヤマハ発動機の電動船「e-Float Terrace」に採用された。
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半導体製造装置など中国企業の発展、成長が著しい。特にパワー半導体分野において中国勢が台頭するのは時間の問題ではないかと思っている。今後中国製半導体製品はどのような進化、発展を目指しているのか。
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ローソンは、モバイルバッテリーなどのリチウムイオン電池内蔵製品を回収する実証事業を10月15日から始めると発表した。
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ローソンは10月15日から順次、リチウムイオン電池を内蔵した使用済みのモバイルバッテリー、加熱式・電子たばこ、携帯電話・スマートフォンを回収する実証事業を一部店舗で始める。
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KDDIは10月15日から、使用済みの携帯電話やモバイルバッテリーなどに内蔵されたリチウムイオン電池の店頭回収を行う実証事業に参画する。ごみ収集車や処理施設での火災原因となり社会問題化しているリチウムイオン電池の適切な処理を促し、安全確保と資源の再利用を推進することが目的だ。この取り組みは環境省の事業の一環で、まずは茨城県守谷市内のローソン2店舗で実施する。
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酷暑の夏は終わったけれども、この夏に多発して大きな話題になったものといえばリチウムイオン充電池の発火・爆発事故だろう。リチウムイオン充電池が苦手とする暑さが半端なかった。
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埼玉県戸田市は6日、リチウムイオンバッテリーや二次電池が含まれる小型家電製品専用の分別回収袋のデザインを公開した。
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「BATTERY JAPAN 秋 第19回 国際二次電池展」の基調講演にパナソニック エナジー CTOの渡邊庄一郎氏が登壇。同氏は、コロナ禍以降に車載リチウムイオン電池で攻勢を強める中国勢に対して、パナソニック エナジーが技術開発や生産体制の整備、人材育成、脱炭素対応などでどのような取り組みを進めて対抗しているかについて説明した。
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リチウム鉱石の製錬は化石燃料に依存し、多量のCO2を排出してしまうのが現状だ。この難題を解決すべく、三井物産とマイクロ波化学が「低炭素リチウム製錬」技術の確立に挑んでいる。
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物質・材料研究機構（NIMS）は、東洋炭素との共同研究により、高出力・長寿命・大型化対応を同時に実現するカーボン電極を開発することで、1Wh級の積層型リチウム空気電池の安定作動に成功したと発表した。
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MONOistの記事からクイズを出題！ モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、パナソニック エナジーが、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故のリスクを低減するために開発したコイン形リチウム電池から出題します。
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物質・材料研究機構（NIMS）は、「高出力、長寿命、大型化」を同時に実現する「カーボン電極」を東洋炭素と共同開発し、これを用いて電力量が1Wh級の積層型リチウム空気電池を試作し、安定動作することを確認した。
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CATLは、「IAAモビリティ 2025」で「世界初」（同社）となる持続的な高電圧供給を可能とし、熱暴走後も発火や煙が発生しないリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池「Shenxing Pro」を公表した。
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マツダは、本年1月に公表した山口県岩国市における車載用円筒形リチウムイオン電池のモジュール／パック工場の新設について山口県、岩国市と建設協定に調印した。
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「コイン形リチウム電池は苦いもの」という新常識が生まれるかもしれない。パナソニック エナジーは、乳幼児がコイン形リチウム電池を誤飲する事故を減らすため、電池本体に苦味成分を塗布した製品を開発した。
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近年、ごみ処理施設での火災が増えている。その原因の多くは、ごみの中に不適切に混入されたリチウムイオン電池だ。作業員が手作業で探すには限界があり、危険物が見落とされ、大きな事故につながるリスクがある。そんな課題を解決するため、PFUとIHI検査計測がAI（人工知能）を活用しリチウムイオン電池検知システムを開発。町田市バイオエネルギーセンターで行われた実証実験では、このAIがごみ袋の中に隠されたリチウムイオン電池をどのように見つけ出したのか、その詳細に迫る。
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磁気研究所は、9月上旬にリン酸鉄リチウムイオン電池使用のモバイルバッテリー3モデルを発売。用途に合わせて5000mAh、1万mAh、2万mAhから選択でき、発火の危険性が低く通常の2倍となる約1000回の充放電を可能としている。
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信太商店は、膨張／劣化したリチウムイオン電池を回収する専門サービスを開始。個人宅から法人、自治体まで幅広く対応し、回収料金は1kg未満は1台あたり、1kg以上は1kgあたりで1100円（税込み）＋地域別回収費用となる。
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